【注記事項】
(連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更)
当中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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(連結の範囲の重要な変更) 当中間連結会計期間より、新たに設立した常州松風歯科有限公司を連結の範囲に含めております。
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(会計方針の変更等)
当中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更) (有形固定資産の減価償却方法の変更) 従来、当社及び国内連結子会社は有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法として、主として定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しておりましたが、当中間連結会計期間より定額法に変更しております。 当社グループは、国内事業の基盤を維持・強化しつつ、経営資源の配分を海外にシフトし、海外事業の拡大、経営全体のグローバル化を推し進めている中で、新たに策定された第5次中期経営計画(2025年3月期-2028年3月期)において海外も含めた生産拠点の再配置を計画しております。これを契機に、有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、グループ全体で生産体制の全体最適化を図ることにより、今後は有形固定資産については長期安定的に生産、稼働し、投資の効果が平均的に生ずると見込まれるため、有形固定資産の減価償却方法として定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であり、経済的実態をより適切に反映できると判断しました。 この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当中間連結会計期間の減価償却費は77百万円減少しました。その結果、営業利益は62百万円増加し、経常利益及び税金等調整前中間純利益はそれぞれ63百万円増加しております。
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(中間連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
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当中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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税金費用の計算
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当連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前中間純利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法を採用しております。ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率を使用する方法によっております。
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(中間連結貸借対照表関係)
コミットメントライン契約
当社は、機動的かつ安定的な資金調達体制を構築するため、取引金融機関4行とコミットメントライン契約を締結しています。
これらの契約に基づく借入未実行残高等は、次のとおりです。
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前連結会計年度 (2024年3月31日)
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当中間連結会計期間 (2024年9月30日)
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コミットメントラインの総額
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2,000百万円
|
2,000百万円
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借入実行残高
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―百万円
|
―百万円
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差引残高
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2,000百万円
|
2,000百万円
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(中間連結損益計算書関係)
※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
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前中間連結会計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
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当中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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役員報酬及び給料手当
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2,533
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百万円
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2,815
|
百万円
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(中間連結キャッシュ・フロー計算書関係)
※ 現金及び現金同等物の中間期末残高と中間連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。
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前中間連結会計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
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当中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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現金及び預金
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8,354百万円
|
9,462百万円
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預入期間が3か月を超える 定期預金
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△579百万円
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△572百万円
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現金及び現金同等物
|
7,775百万円
|
8,890百万円
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(株主資本等関係)
前中間連結会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
1.配当金支払額
決議
|
株式の種類
|
配当金の総額 (百万円)
|
1株当たり 配当額(円)
|
基準日
|
効力発生日
|
配当の原資
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2023年5月19日 取締役会
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普通株式
|
743
|
42.00
|
2023年3月31日
|
2023年6月7日
|
利益剰余金
|
2.基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
|
配当金の総額 (百万円)
|
1株当たり 配当額(円)
|
基準日
|
効力発生日
|
配当の原資
|
2023年11月2日 取締役会
|
普通株式
|
354
|
20.00
|
2023年9月30日
|
2023年11月30日
|
利益剰余金
|
当中間連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
1.配当金支払額
決議
|
株式の種類
|
配当金の総額 (百万円)
|
1株当たり 配当額(円)
|
基準日
|
効力発生日
|
配当の原資
|
2024年5月17日 取締役会
|
普通株式
|
745
|
42.00
|
2024年3月31日
|
2024年6月5日
|
利益剰余金
|
2.基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間の末日後となるもの
決議
|
株式の種類
|
配当金の総額 (百万円)
|
1株当たり 配当額(円)
|
基準日
|
効力発生日
|
配当の原資
|
2024年11月6日 取締役会
|
普通株式
|
639
|
36.00
|
2024年9月30日
|
2024年11月29日
|
利益剰余金
|
(注) 2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。上記「1株当たり配当額」につきましては、当該株式分割前の金額を記載しております。
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前中間連結会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
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|
|
|
|
(単位:百万円)
|
|
報告セグメント
|
調整額 (注)1
|
中間連結 損益計算書 計上額 (注)2
|
デンタル 関連事業
|
ネイル 関連事業
|
その他の 事業
|
計
|
売上高
|
|
|
|
|
|
|
外部顧客への売上高
|
15,214
|
1,197
|
35
|
16,447
|
―
|
16,447
|
セグメント間の内部売上高 又は振替高
|
―
|
―
|
2
|
2
|
△2
|
―
|
計
|
15,214
|
1,197
|
38
|
16,450
|
△2
|
16,447
|
セグメント利益
|
2,117
|
28
|
5
|
2,152
|
2
|
2,155
|
(注) 1 セグメント間取引消去によるものであります。
2 セグメント利益は中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当中間連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
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|
|
|
|
(単位:百万円)
|
|
報告セグメント
|
調整額 (注)1
|
中間連結 損益計算書 計上額 (注)2
|
デンタル 関連事業
|
ネイル 関連事業
|
その他の 事業
|
計
|
売上高
|
|
|
|
|
|
|
外部顧客への売上高
|
17,717
|
1,122
|
47
|
18,887
|
―
|
18,887
|
セグメント間の内部売上高 又は振替高
|
―
|
―
|
1
|
1
|
△1
|
―
|
計
|
17,717
|
1,122
|
49
|
18,889
|
△1
|
18,887
|
セグメント利益又は損失(△)
|
3,073
|
△40
|
6
|
3,039
|
2
|
3,042
|
(注) 1 セグメント間取引消去によるものであります。
2 セグメント利益又は損失(△)は中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「注記事項(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社では主に定率法を採用しておりましたが、当中間連結会計期間より定額法に変更しております。
この結果、従来の方法に比べて、当中間連結会計期間のセグメント利益が、デンタル関連事業で61百万円、ネイル関連事業で0百万円、その他の事業で0百万円増加しています。
(収益認識関係)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前中間連結会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
|
|
(単位:百万円)
|
|
報告セグメント
|
合計
|
デンタル 関連事業
|
ネイル 関連事業
|
その他の 事業
|
日本
|
6,609
|
696
|
35
|
7,341
|
北米・中南米
|
1,847
|
119
|
―
|
1,967
|
欧州
|
3,579
|
―
|
―
|
3,579
|
アジア
|
3,178
|
381
|
―
|
3,559
|
顧客との契約から生じる収益
|
15,214
|
1,197
|
35
|
16,447
|
その他の収益
|
―
|
―
|
―
|
―
|
外部顧客への売上高
|
15,214
|
1,197
|
35
|
16,447
|
(注)外部顧客への売上高は、当社及び連結子会社の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
当中間連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
|
|
(単位:百万円)
|
|
報告セグメント
|
合計
|
デンタル 関連事業
|
ネイル 関連事業
|
その他の 事業
|
日本
|
7,345
|
669
|
47
|
8,062
|
北米・中南米
|
2,359
|
91
|
―
|
2,451
|
欧州
|
4,077
|
―
|
―
|
4,077
|
アジア
|
3,934
|
361
|
―
|
4,295
|
顧客との契約から生じる収益
|
17,717
|
1,122
|
47
|
18,887
|
その他の収益
|
―
|
―
|
―
|
―
|
外部顧客への売上高
|
17,717
|
1,122
|
47
|
18,887
|
(注)外部顧客への売上高は、当社及び連結子会社の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(1株当たり情報)
1株当たり中間純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり中間純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目
|
前中間連結会計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
|
当中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
|
(1) 1株当たり中間純利益
|
43.99円
|
66.58円
|
(算定上の基礎)
|
|
|
親会社株主に帰属する中間純利益(百万円)
|
1,559
|
2,364
|
普通株主に帰属しない金額(百万円)
|
―
|
―
|
普通株式に係る親会社株主に帰属する 中間純利益(百万円)
|
1,559
|
2,364
|
普通株式の期中平均株式数(千株)
|
35,443
|
35,516
|
(2) 潜在株式調整後1株当たり中間純利益
|
43.78円
|
66.32円
|
(算定上の基礎)
|
|
|
親会社株主に帰属する中間純利益調整額(百万円)
|
―
|
―
|
普通株式増加数(千株)
|
169
|
135
|
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり中間純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要
|
―
|
―
|
(注)当社は、2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり中間純利益および潜在株式調整後1株当たり中間純利益を算定しております。
(重要な後発事象)
株式分割
当社は、2024年5月1日開催の取締役会決議に基づき、2024年10月1日付で株式分割および株式分割に伴う定款の一部変更を行っております。
1.株式分割の目的
株式分割により最低投資金額を引き下げ、当社株式の流動性を高めるとともに、投資家層のさらなる拡大をはかることを目的としております。
2.株式分割の内容
(1)分割の方法
2024年9月30日を基準日とし、同日最終の株主名簿に記録された株主が所有する当社普通株式を1株につき2株の割合をもって分割いたしました。
(2)分割により増加する株式数
株式分割前の発行済株式総数
|
17,894,089株
|
今回の分割により増加する株式数
|
17,894,089株
|
株式分割後の発行済株式総数
|
35,788,178株
|
株式分割後の発行可能株式総数
|
128,000,000株
|
3.1株当たり情報に及ぼす影響
1株当たり情報に及ぼす影響については、当該箇所に記載しております。
4.株式分割に伴う定款の一部変更
(1)定款変更の理由
今回の株式分割に伴い、会社法第184条第2項の規定に基づき、2024年10月1日を効力発生日として当社定款の一部を変更いたしました。
(2)変更の内容
変更の内容は下記のとおりです。(下線は変更部分を示しております。)
変更前
|
変更後
|
(発行可能株式総数) 第6条 当会社の発行可能株式総数は 6,400万株とする。
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(発行可能株式総数) 第6条 当会社の発行可能株式総数は 1億2,800万株とする。
|
5.その他
(1)資本金の額の変更
今回の株式分割に伴う当社の資本金の額の変更はありません。
(2)配当について
今回の株式分割は、2024年10月1日を効力発生日としておりますので、2024年9月30日を基準日とする2025年3月期の中間配当金につきましては、株式分割前の株式数が対象となります。
(3)株主優待について
当社では、下記の株主様ご優待制度を設けておりますが、今回の株式分割に伴う変更はありません。
自社製品のご提供
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対象:毎年3月31日現在の株主名簿に記録された 1単元(100株)以上保有の株主様
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自社製品のご優待価格販売
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対象:毎年3月31日現在の株主名簿に記録された 全ての株主様
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ネイル製品のご優待価格販売
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対象:毎年9月30日現在の株主名簿に記録された 全ての株主様
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2 【その他】
2024年5月17日開催の取締役会において、2024年3月31日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。
① 配当金の総額 745百万円
② 1株当たりの金額 42円00銭
③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2024年6月5日
また、第153期(2024年4月1日から2025年3月31日まで)中間配当について、2024年11月6日開催の取締役会において、2024年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。
① 配当金の総額 639百万円
② 1株当たりの金額 36円00銭
③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2024年11月29日
(注) 「1株当たりの金額」については、基準日が2024年9月30日であるため、2024年10月1日付の株式分割前の金額を記載しております。