(セグメント情報等)

【セグメント情報】

前中間連結会計期間(自  2023年4月1日  至  2023年9月30日

1  報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報

 

 

(単位:百万円)

 

エネルギー

事業

産業機械

事業

プロダクト

事業

合計

売上高

 

 

 

 

 顧客との契約から生じる収益

13,390

13,464

13,188

40,043

 外部顧客への売上高

13,390

13,464

13,188

40,043

  セグメント間の内部売上高
  又は振替高

19

308

686

1,014

13,409

13,773

13,874

41,058

セグメント利益

534

87

1,413

2,035

 

 

2  報告セグメントの利益の金額の合計額と中間連結損益及び包括利益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

 

(単位:百万円)

利益

金額

報告セグメント計

2,035

取引消去に伴う調整額

40

棚卸資産の調整額

△24

貸倒引当金の調整額

△0

固定資産の調整額

0

中間連結損益及び包括利益計算書の営業利益

2,051

 

 

3  報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

(固定資産に係る重要な減損損失)

該当事項はありません。

 

(のれんの金額の重要な変動)

該当事項はありません。

 

(重要な負ののれん発生益)

該当事項はありません。

 

 

当中間連結会計期間(自  2024年4月1日  至  2024年9月30日

1  報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報

 

 

(単位:百万円)

 

エネルギー

事業

産業機械

事業

プロダクト

事業

合計

売上高

 

 

 

 

 顧客との契約から生じる収益

16,981

11,595

15,937

44,514

 外部顧客への売上高

16,981

11,595

15,937

44,514

  セグメント間の内部売上高
  又は振替高

14

110

387

512

16,995

11,706

16,325

45,027

セグメント利益又は損失(△)

1,510

161

1,537

2,885

 

 

2  報告セグメントの利益の金額の合計額と中間連結損益及び包括利益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

 

(単位:百万円)

利益

金額

報告セグメント計

2,885

取引消去に伴う調整額

33

棚卸資産の調整額

2

貸倒引当金の調整額

0

固定資産の調整額

0

中間連結損益及び包括利益計算書の営業利益

2,921

 

 

3  報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

(固定資産に係る重要な減損損失)

該当事項はありません。

 

(のれんの金額の重要な変動)

該当事項はありません。

 

(重要な負ののれん発生益)

プロダクト事業において、日本フェンオール株式会社の株式を追加取得し、当社の持分法適用関連会社としたことに伴って発生した負ののれん相当額955百万円を持分法による投資利益に計上しております。

なお、持分法による投資利益は営業外収益のため、セグメント利益には含まれておりません。

 

 

  (収益認識関係)

顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項 (セグメント情報等) 」に記載のとおりであります。

 

(1株当たり情報)

1株当たり中間純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり中間純利益及び算定上の基礎は、

以下のとおりであります。

 

前中間連結会計期間

(自  2023年4月1日

至  2023年9月30日)

当中間連結会計期間

(自  2024年4月1日

至  2024年9月30日)

(1)1株当たり中間純利益

121円57銭

417円94銭

  (算定上の基礎)

 

 

   親会社株主に帰属する中間純利益(百万円)

1,465

5,027

   普通株主に帰属しない金額(百万円)

   普通株式に係る親会社株主に帰属する
  中間純利益(百万円)

1,465

5,027

   普通株式の期中平均株式数(千株)

12,055

12,030

(2)潜在株式調整後1株当たり中間純利益

121円06銭

414円54銭

  (算定上の基礎)

 

 

  親会社株主に帰属する中間純利益調整額(百万円)

  普通株式増加数(千株)

50

98

希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり中間純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要

第3回新株予約権
(新株予約権の数516個)
2018年6月26日
取締役会決議
1.新株予約権の行使期間
自 2018年7月14日
至 2048年7月13日
2.新株予約権の目的とな
る株式の種類
普通株式
3.新株予約権の目的とな
る株式の数
10,320株

 

(注)  1株当たり中間純利益の算定において、「役員向け株式交付信託」の信託財産として日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。(当中間連結会計期間13千株

 

(重要な後発事象)

  該当事項はありません。