第3 【設備の状況】
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度において当社グループは、総額2,016百万円(セグメント間取引調整後)の設備投資を実施いたしました。設備投資の主な発生要因は、既存設備の維持・更新によるものであります。
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(単位:百万円)
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日本
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欧州
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米州
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アジア・ オセアニア
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設備投資金額
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1,037
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330
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459
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187
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2 【主要な設備の状況】
(1) 提出会社
2024年3月31日現在
事業所名 〈主な所在地〉
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セグメント の名称
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設備の内容
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帳簿価額(百万円)
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従業 員数 (人)
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建物及び構築物
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機械装置 及び運搬具
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土地 (面積㎡)
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リース 資産
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その他
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合計
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大阪本社ミズノクリスタ (大阪市住之江区)
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日本
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総合統括業務 施設 販売設備 生産管理設備
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8,482
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3
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4,326 (15,528.87)
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3
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1,049
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13,867
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740
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イノベーションセンター MIZUNO ENGINE (大阪市住之江区)
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日本
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研究開発設備
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3,485
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73
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-
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8
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361
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3,929
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110
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東京本社 東京営業センター (東京都千代田区)
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日本
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総合統括業務 施設 販売設備
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832
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0
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3,589 (1,159.49)
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1
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33
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4,457
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414
|
中部支社 (名古屋市北区)
|
日本
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総合統括業務 施設 販売設備
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276
|
-
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212 (1,314.43)
|
-
|
0
|
488
|
55
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九州支社 (福岡市博多区)
|
日本
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総合統括業務 施設 販売設備
|
295
|
-
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239 (2,740.86)
|
-
|
3
|
537
|
35
|
イギリス支店 (イギリス バークシャー)
|
欧州
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総合統括業務 施設 販売設備
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462
|
28
|
-
|
-
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842
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1,463
|
130
|
(注) 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及びソフトウエアであり、建設仮勘定の金額は含んでおりません。
(2) 国内子会社
2024年3月31日現在
会社名
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事業所名 (主な所在地)
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セグメント の名称
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設備の 内容
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帳簿価額(百万円)
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従業 員数 (人)
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建物及び 構築物
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機械装置 及び運搬 具
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土地 (面積㎡)
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リース 資産
|
その他
|
合計
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ミズノテクニクス株式会社
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本社.工場 (岐阜県養老郡 養老町)
|
日本
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ゴルフ品、野球品生産設備
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365 [203]
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403 [1]
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1,881 (98,174.74) [819]
|
10
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115 [3]
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2,775 [1,028]
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265
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ミズノスポーツサービス株式会社
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スポーツクラブ (大阪市阿倍野区)
|
日本
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スポーツ施設の運営等に係る設備
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755 [0]
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-
|
- (1,537.32) [345]
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90
|
17 [0]
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862 [345]
|
144
|
セノー株式会社
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本社.工場 (千葉県松戸市)
|
日本
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スポーツ機器の製造販売設備
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262
|
6
|
2,214 (66,391.80)
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31
|
38
|
2,552
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173
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(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及びソフトウエアであり、建設仮勘定の金額は含めておりません。
2 上記中〔外書〕は、提出会社からの賃借設備であります。
(3) 在外子会社
2024年3月31日現在
会社名
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事業所名 (主な所在地)
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セグメント の名称
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設備の 内容
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帳簿価額(百万円)
|
従業 員数 (人)
|
建物 及び構築 物
|
機械装置 及び運搬 具
|
土地 (面積㎡)
|
リース 資産
|
その他
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合計
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MIZUNO USA,INC.
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本社 (米国 ジョージア州)
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米州
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スポーツ 用品生産 設備、 販売設備
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786
|
138
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175 (40,468.60)
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408
|
207
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1,715
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294
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SHANGHAI MIZUNO CORPORATION LTD.
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本社 (中国 上海市)
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アジア・ オセアニア
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スポーツ 用品生産 設備、 販売設備
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428
|
191
|
-
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29
|
67
|
714
|
316
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(注) 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及びソフトウエアであり、建設仮勘定の金額は含めておりません。
3 【設備の新設、除却等の計画】
(1) 重要な設備の新設等
2024年3月31日現在
事業所名 (主な所在地)
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セグメント の名称
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設備の 内容
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投資予定金額(百万円)
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資金 調達方法
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着工及び完了予定
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延床面積 (㎡)
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総額
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既支払額
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着工
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完了
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淀屋橋駅西地区再開発事業 (大阪市中央区)
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日本
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販売設備等
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未定
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-
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自己資金
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2021年 9月
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2025年 12月
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約6,000
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(注)淀屋橋駅西地区市街地再開発事業は、当社が権利者かつ参加組合員として参画しており、延床面積は当社が取得予定の参加組合員に占める当社持分相当であります。なお、投資予定金額については補償金により補填されるため、記載しておりません。
(2) 重要な設備の除却等
特記すべき事項はありません。