2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位:千円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

427,720

168,394

売掛金

※1 106,091

136,020

商品

386,796

319,168

貯蔵品

2,944

4,606

前払費用

9,383

4,031

未収収益

-

※1 992

子会社短期貸付金

0

700,000

関係会社短期貸付金

-

250,000

未収入金

※1 12,685

※1 8,524

預け金

992

2,237

その他

※1 2,240

※1 2,979

貸倒引当金

1,047

1,075

流動資産合計

947,807

1,595,879

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

0

0

工具、器具及び備品

0

0

有形固定資産合計

0

0

無形固定資産

 

 

ソフトウエア

0

0

無形固定資産合計

0

0

投資その他の資産

 

 

関係会社株式

400,263

10,285

出資金

3

3

関係会社出資金

82,674

82,674

差入保証金

2,658

2,577

破産更生債権等

1

1

貸倒引当金

1

1

投資その他の資産合計

485,598

95,539

固定資産合計

485,598

95,539

資産合計

1,433,406

1,691,419

 

 

 

 

(単位:千円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

買掛金

※1 38,062

※1 62,849

短期借入金

※2 400,000

-

子会社短期借入金

-

42,000

関係会社短期借入金

280,000

1,100,000

未払金

※1 77,037

※1 66,188

未払費用

※1 8,597

※1 1,170

未払消費税等

14,686

9,892

未払法人税等

10,844

7,853

契約負債

911

1,327

預り金

※1 452,659

3,078

賞与引当金

6,907

4,344

株主優待引当金

23,434

20,065

その他

3,045

2,756

流動負債合計

1,316,185

1,321,528

固定負債

 

 

関係会社長期借入金

600,000

880,000

長期預り金

-

※1 451,522

固定負債合計

600,000

1,331,522

負債合計

1,916,185

2,653,050

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

746,042

767,662

資本剰余金

 

 

資本準備金

646,042

667,662

その他資本剰余金

121,894

121,894

資本剰余金合計

767,936

789,556

利益剰余金

 

 

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

1,996,797

2,518,764

利益剰余金合計

1,996,797

2,518,764

自己株式

85

85

株主資本合計

482,904

961,631

新株予約権

124

-

純資産合計

482,779

961,631

負債純資産合計

1,433,406

1,691,419

 

②【損益計算書】

 

 

(単位:千円)

 

 前事業年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

 当事業年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

売上高

※1 1,648,750

※1 1,365,674

売上原価

※1 730,148

610,748

売上総利益

918,601

754,925

販売費及び一般管理費

 

 

給料及び手当

155,698

167,494

販売手数料

224,710

177,175

運賃梱包費

※1 198,739

※1 173,662

広告宣伝費

111,008

111,455

減価償却費

9

-

賞与引当金繰入額

6,907

4,344

貸倒引当金繰入額

193

28

その他

※1 217,257

※1 205,069

販売費及び一般管理費合計

914,525

839,231

営業利益又は営業損失(△)

4,076

84,306

営業外収益

 

 

受取利息

※1 6,197

※1 6,782

債務取崩益

11,897

146

その他

※1 2,211

1,767

営業外収益合計

20,307

8,697

営業外費用

 

 

支払利息

※1 22,196

※1 21,512

株主優待関連費用

※1 12,581

※1 25,662

為替差損

7,265

902

その他

8,138

6,208

営業外費用合計

50,180

54,285

経常損失(△)

25,797

129,893

特別利益

 

 

雇用調整助成金等

※2 8,434

-

移転補償金

※1 7,343

-

その他

1,416

-

特別利益合計

17,194

-

特別損失

 

 

減損損失

809

-

新型コロナウイルス感染症による損失

※3 11,397

-

関係会社株式評価損

-

389,978

特別損失合計

12,207

389,978

税引前当期純損失(△)

20,810

519,871

法人税、住民税及び事業税

3,294

2,095

法人税等合計

3,294

2,095

当期純損失(△)

24,104

521,967

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:千円)

 

株主資本

新株予約権

純資産合計

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

その他資本

剰余金

資本剰余金

合計

その他

利益剰余金

利益剰余金

合計

 

繰越利益

剰余金

当期首残高

686,070

586,070

121,894

707,964

1,972,692

1,972,692

85

578,743

441

578,302

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当期純損失(△)

 

 

 

 

24,104

24,104

 

24,104

 

24,104

新株の発行

59,814

59,814

 

59,814

 

 

 

119,628

 

119,628

新株予約権の行使

158

158

 

158

 

 

 

316

316

-

当期変動額合計

59,972

59,972

-

59,972

24,104

24,104

-

95,840

316

95,524

当期末残高

746,042

646,042

121,894

767,936

1,996,797

1,996,797

85

482,904

124

482,779

 

当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:千円)

 

株主資本

新株予約権

純資産合計

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

その他資本

剰余金

資本剰余金

合計

その他

利益剰余金

利益剰余金

合計

 

繰越利益

剰余金

当期首残高

746,042

646,042

121,894

767,936

1,996,797

1,996,797

85

482,904

124

482,779

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当期純損失(△)

 

 

 

 

521,967

521,967

 

521,967

 

521,967

新株の発行

21,557

21,557

 

21,557

 

 

 

43,115

 

43,115

新株予約権の行使

62

62

 

62

 

 

 

124

124

-

当期変動額合計

21,620

21,620

-

21,620

521,967

521,967

-

478,726

124

478,851

当期末残高

767,662

667,662

121,894

789,556

2,518,764

2,518,764

85

961,631

-

961,631

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1.有価証券の評価基準及び評価方法

関係会社株式

関係会社出資金

移動平均法による原価法

 

2.棚卸資産の評価基準及び評価方法

商品

総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)

 

3.固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)

定率法(但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。)

 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物        6~15年

工具、器具及び備品 3~20年

 

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

 

4.引当金の計上基準

(1)貸倒引当金

 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

 

(2)賞与引当金

 従業員に対する賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。

 

(3)株主優待引当金

 将来の株主優待ポイントの利用による費用の発生に備えるため、株主優待ポイントの利用実績率に基づいて、事業年度末日の翌日以降に発生すると見込まれる額を計上しております。

 

5.外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準

 外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益としております。

 

6.収益及び費用の計上基準

 商品の販売について、主な履行義務は顧客に対して商品を引き渡す義務であり、顧客との契約に基づき商品を引き渡した時点で商品の支配が顧客に移転すると判断していることから同時点で収益を認識しております。

 また、主として財の提供から1年以内に支払いを受けており、重大な金融要素を含んでおりません。

 なお、顧客に移転する財又はサービスを支配しておらず、これらを手配するサービスのみを提供しているため、代理人取引であると判断した一部の取引については、顧客から受取る額から商品の仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識しております。

 

 

(重要な会計上の見積り)

 会計上の見積りにより当事業年度の財務諸表にその額を計上したものであって、翌事業年度にかかる財務諸表に特に重要な影響を及ぼす可能性のある項目は以下のとおりです。

 

棚卸資産の評価

 前事業年度の貸借対照表には、棚卸資産として商品386,796千円及び貯蔵品2,944千円が計上されており、損益計算書には、収益性の低下に基づく商品評価損76,251千円が計上されております。

 当事業年度の貸借対照表には、棚卸資産として商品319,168千円及び貯蔵品4,606千円が計上されており、損益計算書には、収益性の低下に基づく商品評価損120,484千円が計上されております。

 棚卸資産については、主としてEコマースを利用したアパレル関連の小売業を行う当社にとって重要な資産であるものの、当社の取扱い商品はシーズン経過による陳腐化や気候変動による値下げ販売をすることもあります。

 従って、シーズン経過による陳腐化や、気候変動による正味実現可能価額の減額の仮定が含まれており、これらの仮定が変動した場合には、商品評価損が追加計上される可能性があります。

 

(会計方針の変更)

該当事項はありません。

 

(表示方法の変更)

(貸借対照表)

 前事業年度において流動資産のその他に含めておりました子会社短期貸付金について重要性が増したため当事業年度より区分掲記して表示しております

 この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産のその他に表示していた0千円は、子会社短期貸付金として組み替えております。

 

 

(貸借対照表関係)

※1 関係会社に対する金銭債権及び金銭債務(区分掲記されたものを除く)

 区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている主なものは、次のとおりであります。

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

金銭債権

14,255千円

10,612千円

金銭債務

475,013千円

506,989千円

 

※2 財務制限条項

前事業年度(2023年3月31日)

 当社グループは、借入に関して金融機関との間で締結した金銭消費貸借契約に財務制限条項が付されております。その内容の主なものは次のとおりであります。
(1)当社

対象借入額 400,000千円

①保証人である親会社RIZAPグループ株式会社の各年度の決算期の末日及び各四半期の末日における連結の財政状態計算書上の資本合計の金額を、2019年12月第3四半期末日における連結の財政状態計算書上の資本合計の金額の80%以上に維持すること。

②保証人である親会社RIZAPグループ株式会社の各年度の決算期の末日及び各四半期の末日時点における連結の損益計算書に示される営業損益(IFRSベース)の金額を損失とならないようにすること。

③当社グループの各年度の決算期の末日及び各四半期の末日における連結の財政状態計算書上の資本合計の金額を正の値とすること。

 

(2)子会社 株式会社トレセンテ

対象借入額 400,000千円

①保証人である親会社RIZAPグループ株式会社の各年度の決算期の末日における連結の財政状態計算書上の資本の部の金額を、前年同期比の75%以上に維持すること。

②保証人である親会社RIZAPグループ株式会社の各年度の決算期における連結の損益計算書に示される税引前当期利益を損失とならないようにすること。

③株式会社トレセンテの2022年3月期の第1四半期末日における試算表に示される、単体の営業利益を損失とならないようにすること。

 

 なお、前連結会計年度末において、財務制限条項に抵触しておりますが、本契約の継続について取引銀行の承諾を得ております。

 

当事業年度(2024年3月31日)

 該当事項はありません。

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社との取引高

 

前事業年度

(自2022年4月1日

至2023年3月31日)

当事業年度

(自2023年4月1日

至2024年3月31日)

営業取引による取引高

80,248千円

88,013千円

営業取引以外の取引による取引高

47,418千円

49,575千円

 

※2 雇用調整助成金等

 新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い政府から受け取った雇用調整助成金等であり、特別利益に計上しております。

 

※3 新型コロナウイルス感染症による損失

 新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い休業実施したことにより支給した休業手当等であり、特別損失に計上しております。

 

 

(有価証券関係)

前事業年度(2023年3月31日)

 関係会社株式(当事業年度の貸借対照表計上額400,263千円)及び関係会社出資金(当事業年度の貸借対照表計上額82,674千円)は市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

 

当事業年度(2024年3月31日)

 関係会社株式(当事業年度の貸借対照表計上額10,285千円)及び関係会社出資金(当事業年度の貸借対照表計上額82,674千円)は市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

 

(税効果会計関係)

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

繰延税金資産

 

 

棚卸資産評価損

23,351 千円

36,898 千円

賞与引当金

2,115 千円

1,330 千円

株主優待引当金

7,176 千円

6,144 千円

減損損失

9,405 千円

5,551 千円

長期貸付金

171,965 千円

171,965 千円

関係会社株式

36,446 千円

155,876 千円

その他

8,104 千円

8,628 千円

税務上の繰越欠損金

871,056 千円

731,763 千円

繰延税金資産小計

1,129,622 千円

1,118,159 千円

税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額

△871,056 千円

△731,763 千円

将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額

△258,566 千円

△386,395 千円

評価性引当額小計

△1,129,622 千円

△1,118,159 千円

繰延税金資産合計

- 千円

- 千円

 

 

 

繰延税金負債

 

 

繰延税金負債純額

- 千円

- 千円

 

 

 

 

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

 

 前事業年度及び当事業年度については、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。

 

(企業結合等関係)

該当事項はありません。

 

(収益認識関係)

 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「(重要な会計方針)6.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。

 

(重要な後発事象)

(連帯保証契約の締結)

 当社は、2024年4月23日の取締役会におきまして、当社の連結子会社である株式会社トレセンテ及びナラカミーチェジャパン株式会社が当社に対して負担する下記債務について、RIZAPグループ株式会社が連帯して保証する連帯保証契約書を締結する事について決議いたしました。

 

契約の内容

(1)連帯保証契約の内容

2024年3月29日付極度貸付約定書に基づく貸金返還債務その他一切の債務

①債務者   株式会社トレセンテ

②連帯保証人 RIZAPグループ株式会社

③元金残高  400,000,000円

④利息    年5.00%(計算方法は年365日の日割計算)

⑤弁済期   2024年3月29日付極度貸付約定書のとおり

 

(2)連帯保証契約の内容

2024年3月29日付極度貸付約定書に基づく貸金返還債務その他一切の債務

①債務者   ナラカミーチェジャパン株式会社

②連帯保証人 RIZAPグループ株式会社

③元金残高  300,000,000円

④利息    年5.00%(計算方法は年365日の日割計算)

⑤弁済期   2024年3月29日付極度貸付約定書のとおり

 

(3)極度貸付約定の内容

①契約相手  株式会社トレセンテ(借主)

②極度額   400,000,000円

③契約締結日 2024年3月29日

④約定期限  2025年3月31日

⑤金利    年5.00%(計算方法は年365日の日割計算)

⑥返済方法  返済期限に元利金を一括して返済する。

⑦損害金   債務不履行の場合には、借主は、支払うべき金額に対し年14%の割合による損害金を支払う。この場合の計算方法は年365日の日割計算とする。

 

(4)極度貸付約定の内容

①契約相手  ナラカミーチェジャパン株式会社(借主)

②極度額   300,000,000円

③契約締結日 2024年3月29日

④約定期限  2025年3月31日

⑤金利    年5.00%(計算方法は年365日の日割計算)

⑥返済方法  返済期限に元利金を一括して返済する。

⑦損害金   債務不履行の場合には、借主は、支払うべき金額に対し年14%の割合による損害金を支払う。この場合の計算方法は年365日の日割計算とする。

 

(極度貸付契約の変更)

 当社は、2024年3月29日より、連結子会社である夢新開發(香港)有限公司との間で極度貸付約定書による契約を締結し、資金の借入を行っておりますが、2024年4月23日開催の取締役会におきまして、下記のとおり原契約を変更し極度額を増額することについて決議いたしました。

 

1.原契約の変更

①変更の内容

変更する契約条項

変更前の契約

変更後の契約

極度額

金 50,000,000円

金 200,000,000円

 

②変更の理由

 当社グループ内の機動的な資金利用を実行する為に、当初は当社の必要最低限の借入額を想定した契約を締結しておりましたが、今後の事業展開と資金需要を再検討した結果、戦略的な販売促進の為の仕入れや広告宣伝費への対応を考慮し、貸付側である夢新開發(香港)有限公司の貸付可能の最大額まで極度額を引き上げることといたしました。

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

区 分

資産の

種 類

当期首残高

(千円)

当期増加額

(千円)

当期減少額

(千円)

当期償却額

(千円)

当期末残高

(千円)

減価償却

累計額

(千円)

有形固

定資産

建物

0

0

25,199

工具、器具及び

備品

0

0

20,569

0

0

45,768

無形固

定資産

ソフトウエア

0

0

113,226

商標権

1,566

0

0

114,793

(注)1 表示金額は千円未満を切り捨てて表示しております。

 

【引当金明細表】

科目

当期首残高

(千円)

当期増加額

(千円)

当期減少額

(千円)

当期末残高

(千円)

貸倒引当金

1,048

1,077

1,048

1,077

賞与引当金

6,907

4,344

6,907

4,344

株主優待引当金

23,434

20,065

23,434

20,065

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

 連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3)【その他】

 該当事項はありません。