# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 当連結会計年度の前４連結会計年度及び当連結会計年度に係る次に掲げる主要な経営指標等の推移

| 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度
| (自2019年 ４月１日 至2020年 ３月31日) | (自2020年 ４月１日 至2021年 ３月31日) | (自2021年 ４月１日 至2022年 ３月31日) | (自2022年 ４月１日 至2023年 ３月31日) | (自2023年 ４月１日 至2024年 ３月31日)
連結経常収益 | 百万円 | 76,728 | 68,950 | 73,092 | 84,888 | 82,146
うち連結信託報酬 | 百万円 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1
連結経常利益 | 百万円 | 11,982 | 5,308 | 15,187 | 13,295 | 14,557
親会社株主に帰属する当期純利益 | 百万円 | 7,715 | 2,565 | 11,702 | 9,172 | 9,642
連結包括利益 | 百万円 | △34,246 | 44,306 | △5,504 | △70 | 50,978
連結純資産額 | 百万円 | 249,831 | 291,699 | 284,336 | 281,098 | 329,186
連結総資産額 | 百万円 | 4,953,946 | 5,375,569 | 5,747,266 | 5,809,359 | 5,840,650
１株当たり純資産額 | 円 | 8,461.18 | 9,892.54 | 9,639.96 | 9,719.34 | 11,527.06
１株当たり当期純利益 | 円 | 261.35 | 86.95 | 396.83 | 315.57 | 336.20
潜在株式調整後１株当たり 当期純利益 | 円 | 261.22 | 86.91 | 396.72 | 315.50 | 336.12
自己資本比率 | ％ | 5.04 | 5.42 | 4.94 | 4.83 | 5.63
連結自己資本利益率 | ％ | 2.87 | 0.94 | 4.06 | 3.24 | 3.16
連結株価収益率 | 倍 | 7.50 | 19.43 | 4.18 | 5.82 | 8.85
営業活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | 74,580 | 216,353 | 253,921 | △152,153 | △92,451
投資活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | △249,748 | 27,355 | △29,105 | 227,010 | △16,577
財務活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | △2,511 | △2,438 | △1,772 | △3,191 | △2,891
現金及び現金同等物の期末残高 | 百万円 | 622,399 | 863,671 | 1,086,721 | 1,158,391 | 1,046,479
従業員数 (外、平均臨時従業員数) | 人 | 2,349 | 2,283 | 2,235 | 2,179 | 2,147
(629) | (608) | (563) | (517) | (501)
信託財産額 | 百万円 | 213 | 206 | 199 | 191 | 185

(注) １．自己資本比率は、（期末純資産の部合計－期末新株予約権－期末非支配株主持分）を期末資産の部の合計で除して算出しております。

２．信託財産額は、「金融機関の信託業務の兼営等に関する法律」に基づく信託業務に係る信託財産額を記載しております。なお、連結会社のうち、該当する信託業務を営む会社は当行１社です。

#### (2) 当行の当事業年度の前４事業年度及び当事業年度に係る主要な経営指標等の推移

回次 | 第151期 | 第152期 | 第153期 | 第154期 | 第155期
決算年月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月
経常収益 | 百万円 | 67,515 | 59,557 | 63,947 | 75,998 | 73,541
うち信託報酬 | 百万円 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1
経常利益 | 百万円 | 10,685 | 3,835 | 13,782 | 11,872 | 13,278
当期純利益 | 百万円 | 6,901 | 1,665 | 10,805 | 8,303 | 8,854
資本金 | 百万円 | 37,322 | 37,322 | 37,322 | 37,322 | 37,322
発行済株式総数 | 千株 | 30,000 | 30,000 | 30,000 | 29,100 | 28,790
純資産額 | 百万円 | 240,906 | 277,765 | 269,903 | 261,274 | 301,845
総資産額 | 百万円 | 4,934,898 | 5,355,913 | 5,727,529 | 5,784,550 | 5,805,865
預金残高 | 百万円 | 4,071,711 | 4,447,681 | 4,566,258 | 4,704,117 | 4,684,606
貸出金残高 | 百万円 | 2,855,331 | 3,042,938 | 3,164,842 | 3,366,820 | 3,433,173
有価証券残高 | 百万円 | 1,261,484 | 1,274,579 | 1,276,457 | 1,046,139 | 1,118,802
１株当たり純資産額 | 円 | 8,158.88 | 9,419.93 | 9,150.59 | 9,033.84 | 10,569.60
１株当たり配当額 (内１株当たり中間配当額) | 円 (円) | 80.00 | 70.00 | 70.00 | 75.00 | 90.00
(40.00) | (40.00) | (30.00) | (35.00) | (35.00)
１株当たり当期純利益 | 円 | 233.80 | 56.46 | 366.41 | 285.68 | 308.75
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | 円 | 233.69 | 56.44 | 366.31 | 285.62 | 308.68
自己資本比率 | ％ | 4.88 | 5.18 | 4.71 | 4.51 | 5.19
自己資本利益率 | ％ | 2.67 | 0.64 | 3.94 | 3.12 | 3.14
株価収益率 | 倍 | 8.38 | 29.93 | 4.52 | 6.43 | 9.64
配当性向 | ％ | 34.21 | 123.98 | 19.10 | 26.25 | 29.14
従業員数 (外、平均臨時従業員数) | 人 | 2,058 | 2,009 | 1,967 | 1,910 | 1,883
(531) | (497) | (451) | (414) | (383)
株主総利回り | ％ | 89.0 | 80.3 | 82.0 | 93.0 | 146.7
(比較指標：配当込みTOPIX) | (90.5) | (128.6) | (131.2) | (138.8) | (196.2)
最高株価 | 円 | 2,383 | 2,048 | 1,839 | 2,083 | 3,075
最低株価 | 円 | 1,393 | 1,446 | 1,307 | 1,606 | 1,733
信託財産額 | 百万円 | 213 | 206 | 199 | 191 | 185
信託勘定貸出金残高 | 百万円 | ― | ― | ― | ― | ―
信託勘定有価証券残高 | 百万円 | ― | ― | ― | ― | ―
信託勘定電子記録移転有価証券表示権利等残高 | 百万円 | ― | ― | ― | ― | ―

(注)１．第155期(2024年３月)中間配当についての取締役会決議は2023年11月10日に行いました。

２．自己資本比率は、(期末純資産の部合計－期末新株予約権）を期末資産の部の合計で除して算出しております。

３．最高・最低株価は第154期より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

### ２ 【沿革】

1924年３月30日 | 株式会社高松百十四銀行と株式会社高松銀行との新設合併により、株式会社高松百十四銀行設立 1928年に小豆島銀行、1934年に同盟銀行、1936年に松山銀行、1941年に多度津銀行、1943年に讃岐貯蓄銀行、1945年に高松信用組合の営業を譲受
1948年６月 | 商号を「株式会社百十四銀行」と変更
1950年９月 | 当行、大阪支店開設
1952年５月 | 当行、東京支店開設
1959年２月 | 日本橋不動産株式会社(現・連結子会社)設立
1960年５月 | 当行、外国為替業務開始
1966年11月 | 当行、本店を現在地に新築し、移転
1972年10月 | 当行、東京・大阪証券取引所市場第二部に上場
1973年８月 | 当行、東京・大阪証券取引所市場第一部に上場
1974年４月 | 百十四リース株式会社(現・連結子会社)設立
1975年２月 | 当行、全店オンラインシステム完成
1976年８月 | 当行、担保附社債信託法に基づく受託業務開始
1979年４月 | 百十四総合保証株式会社(現・連結子会社)設立
1980年７月 | 百十四ビジネスサービス株式会社(現・連結子会社)設立
1982年12月 | 株式会社百十四ディーシーカード(現・連結子会社)設立
1984年11月 | 当行、オンラインシステム更改
1985年６月 | 当行、商品有価証券売買業務開始
1986年２月 | 株式会社西日本情報サービスセンター(現 株式会社百十四システムサービス・連結子会社)設立
1986年４月 | 当行、ニューヨーク支店開設
1987年11月 | 当行、国内発行コマーシャル・ペーパーの取扱開始
1988年４月 | 百十四ソフトウェアサービス株式会社設立
1988年12月 | 百十四大部代理店株式会社設立
1988年12月 | 百十四福田代理店株式会社設立
1989年８月 | 株式会社百十四人材センター(現・連結子会社)設立
1989年10月 | 百十四財田代理店株式会社設立
1990年２月 | 百十四財務(香港)有限公司設立
1990年10月 | 百十四総合メンテナンス株式会社設立
1991年７月 | 当行、事務センター新築、移転
1992年４月 | 百十四ワークサポート株式会社設立
1992年12月 | 当行、香港支店開設
1993年１月 | 当行、オンラインシステム更改
1994年１月 | 当行、信託業務開始
1998年10月 | 百十四福田代理店株式会社清算
1998年12月 | 当行、投資信託の窓口販売開始
1998年12月 | 当行、香港支店廃止
1999年２月 | 当行、ニューヨーク支店廃止、ニューヨーク駐在員事務所開設
1999年３月 | 百十四財務(香港)有限公司清算
2001年３月 | 当行、四国貯蓄信用組合の事業譲受け
2001年４月 | 当行、損害保険の窓口販売開始
2002年２月 | 当行、ニューヨーク駐在員事務所閉鎖
2002年10月 | 当行、個人年金保険の窓口販売開始
2004年９月 | 百十四大部代理店株式会社清算
2005年11月 | 当行、上海駐在員事務所開設
2007年４月 | 株式の追加取得により、株式会社西日本ジェーシービーカード(現　株式会社百十四ジェーシービーカード・連結子会社)を連結子会社化
2007年５月 | 当行、地銀共同化システム稼働
2008年１月 | Hyakujushi Preferred Capital Cayman Limited設立
2008年３月 | 百十四ソフトウェアサービス株式会社清算
2013年４月 | 日本橋不動産株式会社と百十四総合メンテナンス株式会社を合併（存続会社：日本橋不動産株式会社）
2013年６月 | 百十四ワークサポート株式会社清算
2013年７月 | 当行、シンガポール駐在員事務所開設
2018年12月 | Hyakujushi Preferred Capital Cayman Limited清算
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2022年６月 | 当行、シンガポール駐在員事務所閉鎖
2022年６月 | 百十四財田代理店株式会社清算
2023年４月 | 当行、上海駐在員事務所閉鎖
2023年７月 | HYAKUJUSHI BUSINESS CONSULTING VIETNAM COMPANY LIMITED設立

### ３ 【事業の内容】

当行及び当行の関係会社は、当行、連結子会社８社、非連結子会社１社（持分法非適用）及び関連会社２社(持分法非適用)で構成され、香川県を中心に広域瀬戸内圏を主要な営業基盤として、銀行業務等の金融サービス及び地域社会・お客さまに向けた各種コンサルティングサービスを提供しております。

当行及び当行の関係会社の事業に係わる位置づけは次のとおりであります。なお、事業の区分は「第５ 経理の状況 １(1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

〔銀行業〕

当行の本店ほか支店、出張所等におきまして、当行グループの主力業務であります預金業務、貸出業務、内国為替業務、外国為替業務などを行っております。

〔リース業〕

金融関連業務として、百十四リース株式会社がリース業務を行っております。

〔その他事業〕

金融関連業務として、百十四総合保証株式会社が信用保証業務を、株式会社百十四ディーシーカード及び株式会社百十四ジェーシービーカードがクレジットカード業務などを行っております。また、百十四ビジネスサービス株式会社が当行からの事務受託業務などを行っております。

非金融業務として、株式会社百十四システムサービスがICTソリューションを、株式会社百十四人材センターが人材紹介ソリューションを提供し、日本橋不動産株式会社が不動産の賃貸・管理業務を行っております。

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

（注）持分法非適用の非連結子会社（HYAKUJUSHI BUSINESS CONSULTING VIETNAM COMPANY LIMITED）及び持分法非適用の関連会社２社（四国アライアンスキャピタル株式会社、Shikokuブランド株式会社）は上記事業系統図には含めておりません。

なお、2024年４月１日付で、百十四共創投資株式会社を新規設立しております。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は出資金(百万円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有(又は被所有)割合(％) | 当行との関係内容
役員の 兼任等 (人) | 資金 援助 | 営業上 の取引 | 設備の 賃貸借 | 業務 提携
(連結子会社) |  |  |  |  |  |  |  |  |
日本橋不動産㈱ | 香川県 高松市 | 65 | その他事業 (不動産賃貸・管理業務) | 100 (―) | 5 (3) | ― | 預金取引関係 金銭貸借関係 | 当行より土地の一部を賃借。当行へ建物の一部を賃貸。 | ―
百十四ビジネス サービス㈱ | 香川県 高松市 | 10 | その他事業 (事務受託業務) | 100 (―) | 6 (3) | ― | 預金取引関係 | 当行より建物の一部を賃借。 | ―
㈱百十四人材センター | 香川県 高松市 | 30 | その他事業 (人材派遣業務) | 100 (―) | 4 (2) | ― | 預金取引関係 | ― | 顧客紹介業務
㈱百十四システムサービス | 香川県 高松市 | 90 | その他事業 (データ処理 受託業務) | 100 (40) | 7 (2) | ― | 預金取引関係 金銭貸借関係 | ― | 顧客紹介業務
㈱百十四ジェー シービーカード | 香川県 高松市 | 50 | その他事業 (クレジット カード業務) | 100 (40) | 7 (2) | ― | 預金取引関係 金銭貸借関係 保証取引関係 | ― | 顧客紹介業務
㈱百十四ディー シーカード | 香川県 高松市 | 30 | その他事業 (クレジット カード業務) | 100 (50) | 8 (2) | ― | 預金取引関係 保証取引関係 | 当行より建物の一部を賃借。 | 顧客紹介業務
百十四総合保証㈱ | 香川県 高松市 | 30 | その他事業 (信用保証業務) | 100 (57.1) | 7 (2) | ― | 預金取引関係 保証取引関係 | ― | ―
百十四リース㈱ | 香川県 高松市 | 500 | リース業 | 100 (61.8) | 8 (3) | ― | 預金取引関係 金銭貸借関係 リース取引関係 | 当行より建物の一部を賃借。当行へ動産の一部を賃貸。 | 顧客紹介業務

(注)　１．「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２．「議決権の所有(又は被所有)割合」欄の(　)内は子会社による間接所有の割合(内書き)であります。

３．「当行との関係内容」の「役員の兼任等」欄の(　)内は、当行の役員(内書き)であります。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社における従業員数

2024年３月31日現在

セグメントの名称 | 銀行業 | リース業 | その他 | 合計
従業員数(人) | 1,883 | 51 | 213 | 2,147
[383] | [―] | [118] | [501]

(注)　従業員数は就業人員であります。なお、銀行業には、執行役員(取締役を兼務する執行役員を除く)14人を含んでおります。また、当連結会計年度の平均臨時従業員数を[　]内に外書きで記載しております。

#### (2) 当行の従業員数

2024年３月31日現在

従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
1,883 | [383] | 41.2 | 17.8 | 6,357

(注) １．従業員数は就業人員であり、執行役員(取締役を兼務する執行役員を除く)14人を含んでおります。また、当期の平均臨時従業員数を[　]内に外書きで記載しております。

２．当行の従業員はすべて銀行業のセグメントに属しております。

３．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

４．当行の従業員組合は、百十四銀行職員組合と称し、組合員数は1,469人であります。労使間においては特記すべき事項はありません。

(3) 当行の管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業等取得率及び労働者の男女の賃金の差異

当事業年度 | 補足説明
管理職に占める 女性労働者の割合 （％）（注１） | 男性労働者の 育児休業等取得率 （％）(注２) | 労働者の男女の賃金の差異（％）（注１）、(注３)
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・ 有期労働者
14.0 | 100.0 | 48.7 | 60.2 | 59.9 | (注４）

（注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。別途当行では支店長代理または調査役と同等以上の役職（管理職を含む）の職員を役席者として定義し、女性役席者比率を算出しております。

2024年３月31日現在：29.0%

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定に基づき「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の４第２号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものであります。

３．男性の平均年間賃金を100とした場合の比較

４．補足説明

労働者の男女の賃金の差異

〈正規雇用労働者〉

・人事制度上は同一の職種及び役職であれば賃金差異は発生いたしません。賃金差異の発生は、女性は一般職での採用が多かったことに加え、男女間の勤続年数の差（５年０ヶ月）などから、男性の役職登用が女性に比べて多いことが主な要因であります。

・2021年度に実施した人事制度改定以降、勤務地域を限定したエリア総合職へ職種転換をする女性行員が増加しているほか、能力や意欲のある女性の積極的な登用を進めております。

・2022年４月以降、新卒採用は原則総合職としたほか、女性行員のキャリア意識向上やD&I（ダイバーシティ&インクルージョン）を進める施策を整備・強化しております。

〈パート・有期労働者〉

・当該労働者はパート職員及び嘱託職員で構成されており、パート職員の大半が女性であるのに対して、男性は相対的に賃金の高い嘱託職員が多いことが、男女間の賃金差異の主な要因であります。