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回次 |
第69期 |
第70期 |
第71期 |
第72期 |
第73期 |
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決算年月 |
2018年3月 |
2019年3月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年3月 |
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売上高 |
(百万円) |
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経常利益又は経常損失(△) |
(百万円) |
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△ |
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親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) |
(百万円) |
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△ |
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包括利益 |
(百万円) |
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△ |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
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△ |
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潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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自己資本利益率 |
(%) |
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△ |
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株価収益率 |
(倍) |
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
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△ |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
|
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|
△ |
△ |
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財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
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|
△ |
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現金及び現金同等物の 期末残高 |
(百万円) |
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従業員数 |
(人) |
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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(注)1.第72期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、それ以前については記載しておりません。
2.第72期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第72期の自己資本利益率は、連結初年度のため期末自己資本に基づいて計算しております。
4.第72期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.第72期において、株式会社大将軍の全株式を取得し、連結の範囲に含めております。なお、みなし取得日を2021年3月31日としており、第72期においては貸借対照表のみを連結しております。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
7.当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度の関連する主要な連結経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額になっております。
8.従業員数は、就業人員数を表示しており、「平均臨時雇用者数」は、1日8時間勤務換算による月平均人数を記載しております。
|
回次 |
第69期 |
第70期 |
第71期 |
第72期 |
第73期 |
|
|
決算年月 |
2018年3月 |
2019年3月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年3月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
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|
経常利益又は経常損失(△) |
(百万円) |
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|
|
△ |
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当期純利益又は 当期純損失(△) |
(百万円) |
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|
△ |
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持分法を適用した場合の 投資利益 |
(百万円) |
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資本金 |
(百万円) |
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発行済株式総数 |
(株) |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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1株当たり配当額 |
(円) |
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(内1株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
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1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
|
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|
△ |
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潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
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△ |
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株価収益率 |
(倍) |
|
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配当性向 |
(%) |
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|
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
|
|
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
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現金及び現金同等物の 期末残高 |
(百万円) |
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|
従業員数 |
(人) |
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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株主総利回り |
(%) |
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(比較指標:配当込みTOPIX) |
(%) |
( |
( |
( |
( |
( |
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最高株価 |
(円) |
2,890 |
2,990 |
3,030 |
2,660 |
2,530 |
|
最低株価 |
(円) |
2,451 |
2,230 |
2,002 |
2,029 |
1,981 |
(注)1.第69期から第71期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第72期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第72期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
4.第72期より連結財務諸表を作成しているため、第72期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.従業員数は、就業人員数を表示しており、「平均臨時雇用者数」は、1日8時間勤務換算による月平均人数を記載しております。
7.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
当社は株式の額面変更を図るため、1980年12月1日を合併期日として休業状態にあった株式会社小川商店(設立1950年5月20日)に吸収合併されました。従って、法律上消滅した旧株式会社木曽路及び株式会社地中海が実質上の存続会社であるため、以下では特にことわりがない限り実質上の存続会社である被合併会社に関して記載しております。
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年月 |
沿革 |
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1952年9月 |
名古屋市中区裏門前町に資本金450千円で株式会社まつば喫茶を設立 1950年7月に創業した喫茶業「まつば喫茶」を継承 |
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1957年7月 |
名古屋市中村区広小路西通に資本金3,300千円で株式会社松葉を設立。同じく喫茶業を開始 |
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1960年12月 |
名古屋市昭和区東郊通に資本金3,500千円で株式会社東郊松葉を設立。同じく喫茶業を開始 |
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1963年12月 |
名古屋市熱田区金山町に出資金6,000千円で有限会社松葉金山店を設立 喫茶業と洋菓子の製造販売を行う |
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1966年9月 |
株式会社東郊松葉が民芸風しゃぶしゃぶの木曽路第1号店を名古屋市中区南瓦町に開店 |
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1971年2月 |
株式会社松葉を株式会社地中海と商号変更すると共に、同日本社を名古屋市中区西瓦町に移転 |
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1971年5月 |
株式会社地中海がファミリーレストラン地中海第1号店を名古屋市中区新栄一丁目に開店 |
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1973年10月 |
株式会社まつば喫茶と株式会社東郊松葉が合併し、株式会社松葉となる |
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1974年2月 |
株式会社松葉を株式会社木曽路に商号変更 |
|
1974年2月 |
有限会社松葉金山店を有限会社松葉に商号変更 |
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1975年6月 |
株式会社木曽路が総合事業部としてセントラルキッチンを名古屋市天白区天白町植田に設置 |
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1976年8月 |
有限会社松葉が民芸風居酒屋として、居来瀬第1号店を名古屋市熱田区金山に開店 |
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1978年3月 |
株式会社地中海と有限会社松葉が合併し、株式会社地中海となる |
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1980年12月 |
経営の効率化及び株式の額面変更を図るため、株式会社木曽路と株式会社地中海が株式会社小川商店に吸収合併され、同日商号を株式会社木曽路に変更する 本社は、名古屋市中区大須三丁目に設置 |
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1981年7月 |
和風のファミリーレストランとして、ファミリー木曽路第1号店を名古屋市南区星崎に開店 |
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1982年4月 |
関東地区しゃぶしゃぶ木曽路第1号店として、東京都中央区銀座五丁目に開店 |
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1983年3月 |
東京本部を東京都中央区銀座五丁目に設置 |
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1983年9月 |
本社を名古屋市昭和区白金三丁目に新築移転 |
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1986年5月 |
東京本部事務所を東京都港区芝五丁目に移転 |
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1987年10月 |
関西地区しゃぶしゃぶ木曽路第1号店として、大阪市北区曽根崎新地に開店 |
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1987年11月 |
名古屋証券取引所市場第二部へ上場 |
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1989年1月 |
大阪本部事務所を大阪府吹田市江坂に設置 |
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1990年11月 |
九州地区しゃぶしゃぶ木曽路第1号店として、福岡市中央区天神に開店 |
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1992年4月 |
本社に木曽路調理スクールを開校 |
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1992年7月 |
しゃぶしゃぶ木曽路瓦町店を大型店舗(5階建)として改築オープン |
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1993年3月 |
関東地区居酒屋の居来瀬部門第1号店として、東京都品川区に「素材屋」の屋号で開店 |
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1994年1月 |
木曽路名古屋工場(物流センター兼調理加工場)を愛知県大府市に設置 |
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1994年2月 |
セントラルキッチンを木曽路名古屋工場に移転 |
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1996年4月 |
焼肉専門店として、焼肉じゃんじゃん亭第1号店を名古屋市南区星崎に開店 |
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1996年5月 |
居酒屋の居来瀬部門の名古屋地区の屋号を「居来瀬」から東京地区と同じ屋号である「素材屋」に統一変更し、素材屋部門となる |
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1997年7月 |
東京本部事務所を東京都港区芝三丁目に移転 |
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1999年6月 |
イタリアン料理店として、ラ・ステラコーレ第1号店を名古屋市千種区に開店 |
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1999年9月 |
ファミリーレストラン地中海部門を撤退 |
|
2000年7月 |
鶏料理店として、とりかく第1号店を東京都港区芝に開店 |
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2000年9月 |
東京証券取引所市場第二部へ上場 |
|
2000年12月 |
関西地区素材屋第1号店として、兵庫県伊丹市に開店 |
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年月 |
沿革 |
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2001年9月 |
東京証券取引所、名古屋証券取引所市場第一部に指定 |
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2007年6月 |
新和食業態として、鈴のれん第1号店を名古屋市天白区に開店 |
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2008年3月 |
名古屋工場 愛知県HACCP認定 |
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2010年3月 |
イタリアン料理店 閉店 |
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2012年4月 |
関西地区鈴のれん第1号店として、大阪府東大阪市に開店 |
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2012年10月 |
ワイン食堂として、ワイン食堂ウノ第1号店を名古屋市中村区に開店 |
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2013年10月 2015年10月 2016年9月 2016年10月 2018年7月 2019年4月 2021年1月 2022年4月 2022年4月 |
関東地区ワイン食堂ウノ第1号店として、東京都品川区に開店 しゃぶしゃぶ旬彩穂の里第1号店として、愛知県春日井市に開店 しゃぶしゃぶ木曽路第1号店出店(瓦町店)より50周年を迎える 九州味巡りここの第1号店として、東京都品川区に開店 からあげ専門店からしげ第1号店として、名古屋市緑区に開店 居酒屋の酒場大穴第1号店として、東京都中央区に開店 株式会社大将軍の発行株式数の100%を取得し、子会社化 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行 |
当社グループは、料理及び飲食物の加工調理提供を主要業務とする飲食業であり、事業は飲食店としての事業がほとんどを占める単一セグメントであります。
当社グループの部門別の主な事業内容は次のとおりであります。
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事業部門の名称 |
事業内容 |
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木曽路部門 |
しゃぶしゃぶ・日本料理の「木曽路」の経営 |
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焼肉部門 |
特選和牛の「大将軍」・国産牛焼肉の「くいどん」・ 焼肉の「じゃんじゃん亭」の経営 |
|
|
その他部門 |
居酒屋 |
居酒屋の「素材屋」「大穴」・鶏料理の「とりかく」 |
|
鈴のれん |
和食しゃぶしゃぶの「鈴のれん」の経営 |
|
|
からしげ |
からあげ専門店の「からしげ」の経営 |
|
|
その他 |
外販、不動産賃貸の経営 |
|
当社グループの部門別及び地域別の店舗数は次のとおりであります。
2022年3月31日現在
|
部門別 |
中部地区 |
関東地区 |
関西地区 |
九州地区 |
合計 |
|
木曽路 |
34 |
56 |
29 |
3 |
122 |
|
焼肉 |
15 |
40 |
- |
- |
55 |
|
居酒屋 |
1 |
7 |
- |
- |
8 |
|
鈴のれん |
5 |
- |
- |
- |
5 |
|
からしげ |
4 |
- |
- |
- |
4 |
|
合計 |
59 |
103 |
29 |
3 |
194 |
|
名称 |
住所 |
資本金 (百万円) |
主要な事業の 内容 |
議決権の 所有割合(%) |
関係内容 |
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
株式会社大将軍 |
千葉市中央区 |
50 |
飲食事業 |
100.0 |
役員の兼任3名 |
当社グループの事業は単一セグメントでありますので、部門別の従業員数を示すと次のとおりであります。
(1)連結会社の状況
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|
2022年3月31日現在 |
|
|
部門別 |
従業員数(人) |
|
|
木曽路部門 |
984 |
(1,690) |
|
焼肉部門 |
134 |
(645) |
|
その他 |
47 |
(127) |
|
全社(共通) |
142 |
(116) |
|
合計 |
|
( |
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員(1日8時間勤務換算による月平均人数)を( )外数で記載しております。
2.「全社(共通)」として記載されている使用人数は、管理部門に所属しているものであります。
(2)提出会社の状況
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|
|
|
|
2022年3月31日現在 |
|
従業員数(人) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
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|
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( |
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(注)平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
(3)労働組合の状況
当社の労働組合は、次のとおりであります。
名称 全木曽路労働組合
上部団体名 UAゼンセン(1990年8月27日加入)
結成年月日 1989年6月29日
組合員数 970名(2022年3月31日現在)
尚、労使関係は円満に推移し、特記すべき事項はありません。