2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

332

455

受取手形

74

※3 78

電子記録債権

439

※3 359

売掛金

※5 1,008

※5 1,268

商品及び製品

3,083

2,564

仕掛品

1,123

942

原材料及び貯蔵品

971

792

前払費用

22

19

関係会社短期貸付金

110

その他

※5 24

※5 97

流動資産合計

7,191

6,578

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

2,747

2,628

構築物

315

286

機械及び装置

3,654

2,532

車両運搬具

7

4

工具、器具及び備品

108

68

土地

231

231

建設仮勘定

9

13

有形固定資産合計

※1 7,074

※1 5,766

無形固定資産

12

7

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

571

806

関係会社株式

605

368

従業員に対する長期貸付金

18

9

長期前払費用

99

91

繰延税金資産

133

その他

11

11

貸倒引当金

1

1

投資その他の資産合計

1,438

1,285

固定資産合計

8,525

7,059

資産合計

15,717

13,637

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

支払手形

3

1

電子記録債務

295

※3 241

買掛金

※5 619

※5 623

短期借入金

※1 2,850

※1 3,000

1年内返済予定の長期借入金

※1,※4 552

※1,※4 590

未払金

※5 191

※5 195

未払費用

138

137

未払法人税等

21

13

預り金

10

24

賞与引当金

157

152

事業構造改善引当金

35

資産除去債務

14

その他

※5 100

※5 240

流動負債合計

4,991

5,220

固定負債

 

 

長期借入金

※1,※4 3,711

※1,※4 3,120

繰延税金負債

12

退職給付引当金

515

439

資産除去債務

4

4

固定負債合計

4,231

3,576

負債合計

9,222

8,797

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

3,443

3,443

資本剰余金

 

 

資本準備金

292

292

資本剰余金合計

292

292

利益剰余金

 

 

利益準備金

83

89

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

2,458

647

利益剰余金合計

2,541

737

自己株式

117

108

株主資本合計

6,160

4,364

評価・換算差額等

 

 

その他有価証券評価差額金

333

475

評価・換算差額等合計

333

475

純資産合計

6,494

4,840

負債純資産合計

15,717

13,637

 

②【損益計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

売上高

※1 7,380

※1 6,815

売上原価

※1 6,058

※1 6,746

売上総利益

1,321

68

販売費及び一般管理費

※1,※2 1,021

※1,※2 1,041

営業利益又は営業損失(△)

300

972

営業外収益

 

 

受取利息及び配当金

※1 27

※1 25

為替差益

0

74

受取賃貸料

※1 11

※1 12

その他

31

19

営業外収益合計

71

131

営業外費用

 

 

支払利息

43

※1 41

電子記録債権売却損

5

7

その他

27

19

営業外費用合計

75

68

経常利益又は経常損失(△)

295

909

特別利益

 

 

固定資産売却益

4

特別利益合計

4

特別損失

 

 

固定資産除却損

※3 18

※3 6

減損損失

52

739

事業構造改善費用

35

特別損失合計

106

746

税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)

193

1,655

法人税、住民税及び事業税

26

2

法人税等調整額

136

84

法人税等合計

109

87

当期純利益又は当期純損失(△)

303

1,743

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

評価・換算差額等

純資産合計

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本

合計

その他有価証券評価差額金

 

資本準備金

その他資本

剰余金

利益準備金

その他利益剰余金

 

繰越利益

剰余金

当期首残高

3,443

292

78

2,214

101

5,926

251

6,178

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

53

 

53

 

53

利益準備金の積立

 

 

 

5

5

 

 

当期純利益

 

 

 

 

303

 

303

 

303

自己株式の取得

 

 

 

 

 

23

23

 

23

自己株式の処分

 

 

0

 

 

7

7

 

7

自己株式処分差損の振替

 

 

0

 

0

 

 

株主資本以外の項目の当期変動額

(純額)

 

 

 

 

 

 

82

82

当期変動額合計

5

244

15

233

82

315

当期末残高

3,443

292

83

2,458

117

6,160

333

6,494

 

当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

評価・換算差額等

純資産合計

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本

合計

その他有価証券評価差額金

 

資本準備金

その他資本

剰余金

利益準備金

その他利益剰余金

 

繰越利益

剰余金

当期首残高

3,443

292

83

2,458

117

6,160

333

6,494

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

59

 

59

 

59

利益準備金の積立

 

 

 

5

5

 

 

当期純損失(△)

 

 

 

 

1,743

 

1,743

 

1,743

自己株式の取得

 

 

 

 

 

0

0

 

0

自己株式の処分

 

 

2

 

 

9

7

 

7

自己株式処分差損の振替

 

 

2

 

2

 

 

株主資本以外の項目の当期変動額

(純額)

 

 

 

 

 

 

141

141

当期変動額合計

5

1,810

9

1,795

141

1,654

当期末残高

3,443

292

89

647

108

4,364

475

4,840

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1.資産の評価基準及び評価方法

(1) 有価証券

子会社株式

移動平均法による原価法

 

その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの

時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)

 

市場価格のない株式等

移動平均法による原価法

 

(2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法

通常の販売目的で保有する棚卸資産

移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)

 

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

定額法によっております。

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物

3~47年

機械及び装置

4~12年

 

(2) 無形固定資産

定額法によっております。

なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

 

3.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

 

4.引当金の計上基準

(1) 貸倒引当金

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

 

(2) 賞与引当金

従業員の臨時給与の支給に備えるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。

 

(3) 事業構造改善引当金

事業再構築計画の実行に伴い発生することが見込まれる費用に備えるため、その合理的な見込額を計上しております。

 

(4) 退職給付引当金

従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

① 退職給付見込額の期間帰属方法

退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。

② 数理計算上の差異の費用処理方法

数理計算上の差異については、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。

 

5.収益及び費用の計上基準

当社は、主に酸化チタン及び酸化鉄関連製品の製造及び販売を行っており、約束した財又はサービスの支配を顧客に引き渡した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。なお、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の国内の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。

 

 

 

6.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

退職給付に係る会計処理

退職給付に係る未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

 

(重要な会計上の見積り)

棚卸資産の評価

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

(単位:百万円)

 

前事業年度

当事業年度

商品及び製品

3,083

2,564

仕掛品

1,123

942

原材料及び貯蔵品

971

792

 

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

連結財務諸表の「注記事項(重要な会計上の見積り)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

 

(表示方法の変更)

(損益計算書)

 前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することといたしました。また、前事業年度において、独立掲記していた「受取保険金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

 この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取保険金」に表示していた23百万円、「その他」に表示していた8百万円は、「為替差益」0百万円、「その他」31百万円として組み替えております。

 前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「電子記録債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することといたしました。また、前事業年度において、独立掲記していた「災害による損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

 この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「災害による損失」に表示していた20百万円、「その他」に表示していた12百万円は、「電子記録債権売却損」5百万円、「その他」27百万円として組み替えております。

 

(貸借対照表関係)

※1 担保資産及び担保付債務

担保に供している資産は、次のとおりであります。

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

建物

(百万円)

1,399

(1,164)

1,334

(1,110)

構築物

(百万円)

121

(121)

116

(  116)

機械及び装置

(百万円)

2,090

(2,090)

1,332

(1,332)

工具、器具及び備品

(百万円)

4

(    4)

3

(    3)

土地

(百万円)

5

(    5)

5

(    5)

(百万円)

3,621

(3,386)

2,792

(2,568)

上記のうち、( )内書きは工場財団根抵当を示しております。

 

担保付債務は、次のとおりであります。

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

短期借入金

(百万円)

2,100

2,200

1年内返済予定の長期借入金

(百万円)

330

285

長期借入金

(百万円)

1,500

1,214

(百万円)

3,930

3,700

 

 

 

2 電子記録債権割引高

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

電子記録債権割引高

(百万円)

1,129

1,134

 

※3 期末日満期手形及び電子記録債権債務

期末日満期手形及び電子記録債権債務の会計処理については、手形交換日又は決済日をもって決済処理をしております。なお、当事業年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形及び電子記録債権債務が期末残高に含まれております。

 

 

前連結会計年度

(2023年3月31日)

当連結会計年度

(2024年3月31日)

受取手形

(百万円)

16

電子記録債権

(百万円)

7

電子記録債務

(百万円)

15

 

※4 財務制限条項

 2021年4月30日付で、当社は、設備資金に充当するため、株式会社山口銀行、株式会社三菱UFJ銀行他4金融機関とシンジケートローン契約を締結しております。

 本契約には以下のとおり財務制限条項が付されており、いずれかの条件に抵触した場合、当社は借入先からの通知により、期限の利益を喪失し、当該借入金を返済する義務を負っております。

①各年度の決算期の末日における連結の貸借対照表における純資産の部の金額を、当該決算期の直前の決算期の末日又は2020年3月期の末日における連結の貸借対照表における純資産の部の金額のいずれか大きい方の75%の金額以上にそれぞれ維持する。

②各年度の決算期に係る連結の損益計算書上の経常損益に関して、2期連続して経常損失を計上しない。

 なお、この契約に基づく借入残高は、次のとおりであります。

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

1年内返済予定の長期借入金

(百万円)

333

333

長期借入金

(百万円)

2,416

2,083

 

※5 関係会社に対する金銭債権債務(区分表示したものを除く)

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

短期金銭債権

(百万円)

74

159

短期金銭債務

(百万円)

11

8

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社との取引高

 

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

  至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

  至 2024年3月31日)

営業取引による取引高

 

 

 

売上高

(百万円)

570

241

仕入高

(百万円)

112

104

営業取引以外の取引による取引高

(百万円)

12

11

 

※2 販売費に属する費用のおおよその割合は、前事業年度16%、当事業年度15%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は、前事業年度84%、当事業年度85%であります。

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。

 

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

  至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

  至 2024年3月31日)

運賃及び荷造費

(百万円)

130

128

役員報酬

(百万円)

150

153

給料及び賞与

(百万円)

130

127

賞与引当金繰入額

(百万円)

16

14

減価償却費

(百万円)

15

15

研究開発費

(百万円)

260

234

 

※3 固定資産除却損の内訳

 

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

  至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

  至 2024年3月31日)

機械及び装置

(百万円)

10

6

その他

(百万円)

8

0

(百万円)

18

6

 

(有価証券関係)

 子会社株式

市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

区分

前事業年度

(百万円)

当事業年度

(百万円)

関係会社株式

605

368

 

(税効果会計関係)

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

繰延税金資産

 

 

 

賞与引当金超過額

(百万円)

48

46

退職給付引当金超過額

(百万円)

157

133

減価償却超過額及び減損損失

(百万円)

13

203

税務上の繰越欠損金

(百万円)

27

316

その他

(百万円)

115

163

繰延税金資産小計

(百万円)

360

862

評価性引当額

(百万円)

△80

△667

繰延税金資産合計

(百万円)

280

195

繰延税金負債

 

 

 

その他有価証券評価差額金

(百万円)

△146

△208

繰延税金負債合計

(百万円)

△146

△208

繰延税金資産(負債)の純額

(百万円)

133

△12

 

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

 

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

法定実効税率

(%)

30.4

 

0.5

△0.8

1.7

△2.5

△85.0

△1.0

 税引前当期純損失が計上されているため、記載しておりません。

 

 

 

 

(調整)

 

交際費等永久に損金に算入されない項目

(%)

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

(%)

住民税均等割

(%)

法人税額の特別控除額

(%)

評価性引当額

(%)

その他

(%)

税効果会計適用後の法人税等の負担率

(%)

△56.7

 

 

(収益認識関係)

 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は連結財務諸表注記事項(収益認識関係)に同一の内容を記載しているため注記を省略しております

 

(重要な後発事象)

(投資有価証券の売却)

連結財務諸表の「注記事項(重要な後発事象)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:百万円)

区分

資産の

種 類

当期首

残 高

当 期

増加額

当 期

減少額

当 期

償却額

当期末

残 高

減価償却累計額

有形固定資産

建物

2,747

7

0

126

2,628

4,722

構築物

315

0

9

(9)

19

286

554

機械及び装置

3,654

128

732

(728)

518

2,532

23,185

車両運搬具

7

0

0

(0)

3

4

68

工具、器具及び備品

108

8

1

(1)

46

68

855

土地

231

231

建設仮勘定

9

150

146

13

7,074

297

890

(739)

714

5,766

29,386

無形固定資産

その他

12

5

7

17

12

5

7

17

(注)1 当期増加額の主な内訳は次のとおりであります。

機械及び装置

酸化チタン製造設備

88百万円

 

機械及び装置

酸化鉄製造設備

20百万円

 

2 当期減少額の主な内訳は次のとおりであります。

建設仮勘定

酸化チタン製造設備

92百万円

 

3 「当期減少額」の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。

 

 

【引当金明細表】

(単位:百万円)

区分

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

貸倒引当金

1

1

賞与引当金

157

152

157

152

事業構造改善引当金

35

35

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3)【その他】

該当事項はありません。