2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

5,499

6,272

前払費用

148

144

未収入金

※1 115

※1 109

未収還付法人税等

197

258

原材料及び貯蔵品

0

0

預け金

313

その他

※1 20

※1 11

流動資産合計

6,294

6,796

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

8,750

8,740

構築物

388

413

機械及び装置

2

1

工具、器具及び備品

24

29

土地

12,214

12,214

リース資産

3

2

建設仮勘定

14

52

有形固定資産合計

21,398

21,455

無形固定資産

 

 

ソフトウエア

355

336

電話加入権

28

28

ソフトウエア仮勘定

10

193

その他

0

2

無形固定資産合計

395

561

投資その他の資産

 

 

関係会社株式

2,610

3,035

出資金

0

0

長期貸付金

※1 1,616

※1 981

長期前払費用

171

159

繰延税金資産

136

211

不動産信託受益権

475

455

差入保証金

770

788

その他

9

14

貸倒引当金

1,114

467

投資その他の資産合計

4,677

5,179

固定資産合計

26,471

27,196

資産合計

32,766

33,992

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

営業未払金

32

4

短期借入金

※1 1,600

※1 1,600

リース債務

2

1

未払金

※1 306

※1 237

未払費用

11

9

未払法人税等

76

96

未払消費税等

60

31

預り金

6

10

賞与引当金

52

42

役員賞与引当金

51

51

その他

22

22

流動負債合計

2,223

2,107

固定負債

 

 

リース債務

1

1

長期未払金

6

資産除去債務

449

499

従業員株式給付引当金

2

2

その他

119

119

固定負債合計

578

622

負債合計

2,801

2,730

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

2,568

2,568

資本剰余金

 

 

資本準備金

5,488

5,488

その他資本剰余金

16

資本剰余金合計

5,488

5,505

利益剰余金

 

 

利益準備金

225

225

その他利益剰余金

 

 

配当平均積立金

230

230

固定資産圧縮積立金

208

208

別途積立金

8,433

8,433

繰越利益剰余金

14,405

16,318

利益剰余金合計

23,502

25,415

自己株式

1,594

2,226

株主資本合計

29,964

31,262

純資産合計

29,964

31,262

負債純資産合計

32,766

33,992

 

②【損益計算書】

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業収益

※1 6,147

※1 6,683

営業費用

 

 

不動産賃貸原価

2,140

2,293

一般管理費

※1 1,309

※1 1,359

営業費用合計

3,450

3,653

営業利益

2,697

3,029

営業外収益

 

 

受取利息

※1 12

※1 12

未払配当金除斥益

1

2

雑収入

1

2

営業外収益合計

15

16

営業外費用

 

 

支払利息

※1 10

※1 11

解体撤去費用

24

29

雑損失

9

8

営業外費用合計

44

49

経常利益

2,668

2,996

特別利益

 

 

固定資産売却益

287

その他

※1 11

※1 3

特別利益合計

299

3

特別損失

 

 

固定資産除却損

5

16

減損損失

147

貸倒引当金繰入額

283

224

特別損失合計

288

388

税引前当期純利益

2,679

2,611

法人税、住民税及び事業税

253

287

法人税等調整額

50

74

法人税等合計

303

213

当期純利益

2,375

2,398

 

 

【営業費明細表】

 

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

至 2024年3月31日)

科目

 

金額(百万円)

構成比

(%)

金額(百万円)

構成比

(%)

1 不動産賃貸原価

 

 

 

 

 

 

 

(1)減価償却費

 

614

 

 

635

 

 

(2)租税公課

 

230

 

 

228

 

 

(3)地代家賃

 

1,133

 

 

1,211

 

 

(4)その他

 

162

2,140

62.0

218

2,293

62.7

2 一般管理費

 

 

 

 

 

 

 

(1)役員報酬

 

147

 

 

146

 

 

(2)給料及び手当

 

258

 

 

276

 

 

(3)役員賞与引当金繰入額

 

51

 

 

51

 

 

(4)賞与引当金繰入額

 

52

 

 

42

 

 

(5)減価償却費

 

41

 

 

86

 

 

(6)その他

 

757

1,309

38.0

754

1,359

37.3

 

 

3,450

100.0

 

3,653

100.0

 

 

 

 

 

 

 

 

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

 

資本準備金

その他

資本剰余金

利益準備金

その他利益剰余金

 

配当平均

積立金

固定資産

圧縮積立金

別途積立金

繰越利益

剰余金

当期首残高

2,568

5,488

5

225

230

208

8,433

13,062

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

 

 

 

450

当期純利益

 

 

 

 

 

 

 

2,375

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

 

 

自己株式の処分

 

 

 

 

 

 

 

 

自己株式処分差益

 

 

12

 

 

 

 

 

自己株式の消却

 

 

18

 

 

 

 

582

その他

 

 

 

 

 

0

 

0

当期変動額合計

5

0

1,342

当期末残高

2,568

5,488

225

230

208

8,433

14,405

 

 

 

 

 

株主資本

純資産合計

 

自己株式

株主資本

合計

当期首残高

1,835

28,387

28,387

当期変動額

 

 

 

剰余金の配当

 

450

450

当期純利益

 

2,375

2,375

自己株式の取得

387

387

387

自己株式の処分

27

27

27

自己株式処分差益

 

12

12

自己株式の消却

600

その他

 

当期変動額合計

240

1,577

1,577

当期末残高

1,594

29,964

29,964

 

当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

 

資本準備金

その他

資本剰余金

利益準備金

その他利益剰余金

 

配当平均

積立金

固定資産

圧縮積立金

別途積立金

繰越利益

剰余金

当期首残高

2,568

5,488

225

230

208

8,433

14,405

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

 

 

 

485

当期純利益

 

 

 

 

 

 

 

2,398

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

 

 

自己株式の処分

 

 

 

 

 

 

 

 

自己株式処分差益

 

 

16

 

 

 

 

 

当期変動額合計

16

1,913

当期末残高

2,568

5,488

16

225

230

208

8,433

16,318

 

 

 

 

 

株主資本

純資産合計

 

自己株式

株主資本

合計

当期首残高

1,594

29,964

29,964

当期変動額

 

 

 

剰余金の配当

 

485

485

当期純利益

 

2,398

2,398

自己株式の取得

662

662

662

自己株式の処分

30

30

30

自己株式処分差益

 

16

16

当期変動額合計

631

1,297

1,297

当期末残高

2,226

31,262

31,262

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1 重要な資産の評価基準及び評価方法

(1)有価証券

①子会社株式

  移動平均法による原価法

②その他有価証券

  市場価格のない株式等以外のもの

 時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)

  市場価格のない株式等

 移動平均法による原価法

(2)棚卸資産

原材料及び貯蔵品

 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。)

2 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)

定率法

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。

なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。

主な耐用年数は下記のとおりであります。

建物        18~50年

構築物       10~20年

機械及び装置    7~15年

工具、器具及び備品 3~15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

定額法

自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し

ております。

(3)リース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法

なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。

(4)長期前払費用

定額法

3 引当金の計上基準

(1)貸倒引当金

 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2)賞与引当金

 従業員の賞与の支給に充てるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。

(3)役員賞与引当金

 役員賞与の支出に備えて、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。

(4)従業員株式給付引当金

 従業員への当社株式の給付に備えて、当事業年度に負担すべき給付見込額を計上しております。

4 土地信託の会計処理の方法

 信託銀行から送付されてくる決算報告書に基づき、貸借対照表項目は「不動産信託受益権」勘定として

処理し、損益計算書項目は当該営業収益または営業費用勘定に含めて処理しております。

 

5 収益及び費用の計上基準

 主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下の通りです。

(1)不動産賃貸

 契約期間にわたり均一のサービスを提供するものであるため、時の経過に応じて履行義務が充足されると判断しており、契約期間にわたり収益を認識しております。

(2)経営指導・事務等受託

 経営指導・事務等受託については、一定の期間にわたり履行義務を充足する取引であり、履行義務の充足の進捗度に応じて収益を認識しております。

(3)子会社配当金

 配当金の効力発生日に収益を認識しております。

 

(重要な会計上の見積り)

(資産グループに係る資産の減損)

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

 (単位:百万円)

 

前事業年度

当事業年度

有形固定資産

21,398

21,455

無形固定資産

395

561

減損損失

147

 

(2)識別した項目にかかる重要な会計上の見積りの内容に関する情報

 当社は、事業を営むために会館や店舗などの資産を保有しております。

 当社は、管理会計上の区分を基準にグルーピングしており、各会館等の営業損益が継続してマイナス、あるいは継続してマイナスとなる見込みの場合、各会館等固定資産の時価が著しく下落した場合、あるいは各会館等の閉鎖の意思決定をした場合等に減損の兆候があるものとしております。

 減損損失の測定にあたっては、減損の兆候が把握された各会館等の将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フロー合計が当該会館等固定資産の帳簿価額を下回るものについて、その「回収可能価額」を「正味売却価額」または「使用価値」との比較により決定し、「回収可能価額」が固定資産の帳簿価額を下回るものについて減損損失を認識しております。

 割引前将来キャッシュ・フローの総額は、取締役会で承認された事業計画を基礎とし、主要な資産の残存経済的使用年数を見積期間として見積っております。割引前将来キャッシュ・フローの見積りにおける重要な仮定は各会館等の将来の営業収益予測(主に葬儀施行単価および葬儀施行件数)です。

 これらの見積りにおいて用いた仮定に大幅な乖離が見込まれる事象が生じた場合は、翌事業年度において追加の減損損失を認識する可能性があります。

 

(表示方法の変更)

(損益計算書)

前事業年度において区分掲記していた営業外費用の「控除対象外消費税等」(当事業年度は、4百万円)は重要性が乏しいため、当事業年度より営業外費用の「雑損失」に含めて表示しております。

また、前事業年度において営業外収益の「雑収入」に含めて表示しておりました「未払配当金除斥益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。

なお、前事業年度の「未払配当金除斥益」は1百万円であります。

 

(追加情報)

(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引)

 従業員持株会に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する注記については、連結財務諸表「注記事項(追加情報)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

 

(貸借対照表関係)

※1 関係会社に対する金銭債権債務

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

金銭債権

1,585百万円

949百万円

金銭債務

1,708

1,685

 

2 コミットメントライン契約

 (特定融資枠契約)

 資金調達の機動性確保ならびに資金効率の向上を目的として、3金融機関との間でコミットメントライン契約を締結しております。この契約に基づく事業年度末の借入未実行残高は次のとおりであります。

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

コミットメントの総額

1,000百万円

1,000百万円

借入実行残高

差引額

1,000

1,000

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社との取引高

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

至 2024年3月31日)

営業収益

5,734百万円

6,267百万円

営業費用

営業取引以外の取引高

15

31

15

896

 

(有価証券関係)

 子会社株式及び関連会社株式は、市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(2023年3月31日)

当連結会計年度

(2024年3月31日)

子会社株式

2,512

2,937

関連会社株式

98

98

合計

2,610

3,035

 

(税効果会計関係)

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(2023年3月31日)

 

 

当事業年度

(2024年3月31日)

繰延税金資産

 

 

 

子会社株式

303百万円

 

303百万円

減損損失

232

 

268

資産除去債務

137

 

152

貸倒引当金

340

 

142

減価償却超過額

50

 

56

株式報酬費用

23

 

32

未払事業税等

10

 

15

賞与引当金

16

 

13

未払金

6

 

6

未払費用

3

 

2

その他

7

 

16

繰延税金資産小計

1,131

 

1,010

評価性引当額

△807

 

△609

繰延税金資産合計

323

 

400

繰延税金負債

 

 

 

固定資産圧縮積立金

△91

 

△91

資産除去費用

△89

 

△92

その他

△5

 

△5

繰延税金負債合計

△186

 

△189

繰延税金資産(負債)の純額

136

 

211

 

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

 

前事業年度

(2023年3月31日)

 

 

当事業年度

(2024年3月31日)

法定実効税率

30.6%

 

30.6%

(調整)

 

 

 

交際費等永久に損金に算入されない項目

0.7

 

10.8

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

△20.1

 

△25.6

住民税均等割

0.2

 

0.2

評価性引当額の増減

△0.1

 

△7.6

その他

0.0

 

△0.3

税効果会計適用後の法人税等の負担率

11.3

 

8.2

 

3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

 当社はグループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。

 

(企業結合等関係)

 企業結合等関係注記については、連結財務諸表「注記事項(企業結合等関係)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

 

 

 

 

(収益認識関係)

 顧客から生じる収益を理解するための基礎となる情報

重要な会計方針の「5 収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。

 

(重要な後発事象)

(自己株式の消却)

自己株式の消却に関する注記については、連結財務諸表「注記事項(重要な後発事象)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

 

 

 

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:百万円)

 

区分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却

累計額

有形固定資産

建物

8,750

694

157

(140)

546

8,740

8,744

 

構築物

388

68

5

(5)

38

413

597

 

機械及び装置

2

1

1

45

 

工具、器具及び備品

24

19

0

(0)

12

29

375

 

土地

12,214

12,214

 

リース資産

3

2

2

2

78

 

建設仮勘定

14

949

910

52

 

21,398

1,733

1,075

(147)

601

21,455

9,840

無形固定資産

ソフトウエア

355

66

85

336

 

電話加入権

28

28

 

ソフトウエア仮勘定

10

230

47

193

 

その他無形資産

0

2

0

2

 

395

299

47

85

561

 (注)1.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物         「公益社 千里会館」     改装      116百万円

建物         「公益社 溝の口会館」    新築      112百万円

ソフトウエア仮勘定  「業務系システム」      構築        181百万円

3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物         「公益社 国分寺会館」    (減損)        140百万円

構築物        「公益社 国分寺会館」    (減損)      5百万円

 

【引当金明細表】

(単位:百万円)

 

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

貸倒引当金

1,114

224

871

467

賞与引当金

52

42

52

42

役員賞与引当金

51

51

51

51

従業員株式給付引当金

2

0

0

2

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3)【その他】

 該当事項はありません。