第一部 【企業情報】
第1 【企業の概況】
1 【主要な経営指標等の推移】
(1)連結経営指標等
回次
|
第40期
|
第41期
|
第42期
|
第43期
|
第44期
|
決算年月
|
2020年3月
|
2021年3月
|
2022年3月
|
2023年3月
|
2024年3月
|
売上高
|
(千円)
|
14,883,642
|
13,027,771
|
8,115,099
|
4,082,621
|
4,418,018
|
経常利益
|
(千円)
|
65,457
|
232,540
|
135,697
|
281,340
|
450,113
|
親会社株主に帰属する当期純利益又は 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
|
(千円)
|
△737,221
|
43,782
|
103,182
|
169,481
|
222,333
|
包括利益
|
(千円)
|
△737,221
|
43,782
|
103,182
|
169,481
|
222,333
|
純資産額
|
(千円)
|
2,582,833
|
2,689,892
|
2,869,388
|
2,954,632
|
3,129,980
|
総資産額
|
(千円)
|
10,669,827
|
10,809,076
|
5,983,791
|
5,508,616
|
6,073,563
|
1株当たり純資産額
|
(円)
|
12.92
|
13.40
|
13.95
|
14.54
|
15.40
|
1株当たり当期純利益又は 当期純損失(△)
|
(円)
|
△3.77
|
0.22
|
0.51
|
0.83
|
1.09
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
|
(円)
|
-
|
0.22
|
0.51
|
-
|
-
|
自己資本比率
|
(%)
|
23.7
|
24.5
|
47.4
|
53.6
|
51.5
|
自己資本利益率
|
(%)
|
△25.3
|
1.7
|
3.8
|
5.9
|
7.3
|
株価収益率
|
(倍)
|
-
|
143.7
|
54.6
|
31.2
|
24.9
|
営業活動によるキャッシュ・フロー
|
(千円)
|
951,498
|
1,050,364
|
976,388
|
965,279
|
1,057,065
|
投資活動によるキャッシュ・フロー
|
(千円)
|
△376,870
|
△324,479
|
1,296,994
|
△40,764
|
△226,448
|
財務活動によるキャッシュ・フロー
|
(千円)
|
△197,535
|
422,364
|
△3,912,134
|
△721,440
|
116,844
|
現金及び現金同等物の期末残高
|
(千円)
|
1,810,920
|
2,959,171
|
1,320,418
|
1,523,493
|
2,470,954
|
従業員数
|
(名)
|
211
|
203
|
121
|
104
|
91
|
(外、平均臨時雇用者数)
|
|
(1,591)
|
(1,371)
|
(243)
|
(244)
|
(211)
|
(注)1.第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第43期及び第44期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.株価収益率は、潜在株式調整後1株当たり当期純利益により計算しております。なお、第40期の株価収益率は、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.従業員数は就業人員であります。
5.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の雇用人員であります。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第42期の期首から適用しており、第42期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
(2)提出会社の経営指標等
回次
|
第40期
|
第41期
|
第42期
|
第43期
|
第44期
|
決算年月
|
2020年3月
|
2021年3月
|
2022年3月
|
2023年3月
|
2024年3月
|
売上高
|
(千円)
|
1,086,657
|
923,178
|
599,564
|
539,229
|
481,526
|
経常利益又は経常損失(△)
|
(千円)
|
△444,569
|
60,793
|
347,344
|
227,713
|
196,439
|
当期純利益又は当期純損失(△)
|
(千円)
|
△421,119
|
44,291
|
98,294
|
220,856
|
158,182
|
資本金
|
(千円)
|
1,681,941
|
1,724,419
|
1,725,920
|
1,725,920
|
1,819,042
|
発行済株式総数
|
(株)
|
200,379,645
|
202,997,645
|
203,142,645
|
203,142,645
|
206,850,645
|
純資産額
|
(千円)
|
2,693,258
|
2,800,826
|
2,981,700
|
3,118,319
|
3,229,515
|
総資産額
|
(千円)
|
7,897,413
|
8,790,681
|
5,224,901
|
5,054,309
|
5,698,831
|
1株当たり純資産額
|
(円)
|
13.48
|
13.96
|
14.50
|
15.35
|
15.89
|
1株当たり配当額
|
(円)
|
0.12
|
0.12
|
0.24
|
0.24
|
0.24
|
(内1株当たり中間配当額)
|
|
(0.12)
|
(-)
|
(0.12)
|
(0.12)
|
(0.12)
|
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)
|
(円)
|
△2.16
|
0.23
|
0.49
|
1.09
|
0.77
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
|
(円)
|
-
|
0.23
|
0.49
|
-
|
-
|
自己資本比率
|
(%)
|
33.4
|
31.4
|
56.4
|
61.7
|
56.7
|
自己資本利益率
|
(%)
|
△14.7
|
1.6
|
3.4
|
7.3
|
5.0
|
株価収益率
|
(倍)
|
-
|
142.0
|
57.3
|
23.9
|
35.0
|
配当性向
|
(%)
|
-
|
53.2
|
49.1
|
22.1
|
31.1
|
従業員数
|
(名)
|
18
|
19
|
17
|
12
|
10
|
(外、平均臨時雇用者数)
|
|
(2)
|
(2)
|
(2)
|
(2)
|
(3)
|
株主総利回り
|
(%)
|
65.9
|
111.2
|
98.2
|
92.1
|
96.4
|
(比較指標:配当込みTOPIX)
|
(%)
|
(90.5)
|
(128.6)
|
(131.2)
|
(138.8)
|
(196.2)
|
最高株価
|
(円)
|
30
|
42
|
33
|
31
|
34
|
最低株価
|
(円)
|
16
|
17
|
25
|
25
|
25
|
(注)1.株価収益率は、潜在株式調整後1株当たり当期純利益により計算しております。
2.第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。また、株価収益率と配当性向についても、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第43期及び第44期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.従業員は就業人員であります。
5.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の雇用人員であります。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第42期の期首から適用しており、第42期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2 【沿革】
1981年8月
|
株式会社音通を設立、レコード、テープ等の販売及びレンタル業を開始。
|
1985年6月
|
レコードメーカー23社と卸契約を締結し、レコードレンタル専用卸代行店(全国10社)の指定を受ける。
|
1985年8月
|
レコード卸事業を開始。
|
1989年3月
|
大阪府高槻市に新社屋を新設。
|
1990年12月
|
カラオケ機器及びカラオケソフトの卸事業を開始。
|
1993年4月
|
CDセル事業への参入を目的として、株式会社サンフレア(現当社)を設立。
|
2000年5月
|
大阪証券取引所新市場部に株式を上場。
|
2000年9月
|
食料品・生活雑貨小売事業への参入を目的として、株式会社サンフレアにおいて直営1号店「FLET'S住之江店」(大阪市)をオープン。100円ショップ「FLET'S(フレッツ)」の展開を開始。
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2001年9月
|
株式会社明響社と分社型共同新設分割による合弁会社株式会社ハブ・ア・グッドを設立。
|
2002年10月
|
連結子会社であった株式会社サンフレアを吸収合併し、当社が存続会社となる。
|
2003年4月
|
大阪証券取引所ヘラクレス市場に株式を上場。これにより、同取引所新市場部の上場を廃止。
|
2003年8月
|
大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。 これにより、同取引所ヘラクレス市場の上場を廃止。
|
2005年3月
|
株式会社ベスト薬品(元連結子会社株式会社音通エフ・リテール)の株式譲受の契約締結。
|
2005年4月
|
フォーレスト株式会社との合弁会社で持分法適用会社のマクロス株式会社を設立。
|
2005年4月
|
株式会社ハブ・ア・グッドの株式を追加取得し当社100%子会社化。
|
2005年6月
|
株式会社ポロロッカより17店舗の食品スーパーを営業譲受。
|
2005年9月
|
富士音工株式会社(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)と株式交換契約の締結。
|
2006年1月
|
富士音工株式会社及び株式会社ベスト薬品と分社型分割契約を締結。
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2006年3月
|
カラオケ関係事業部門を会社分割、株式会社音通マルチメディア(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)に継承し株式会社音通は持株会社となる。
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2006年3月
|
食料品・生活雑貨小売事業部門を会社分割、株式会社音通エフ・リテール(株式会社ベスト薬品より商号変更)に継承し株式会社音通は持株会社となる。
|
2006年4月
|
株式会社音通エフ・リテールの100%子会社として株式会社エスティビー(元連結子会社株式会社音通エフ・リテール)を設立。
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2006年8月
|
株式会社エスティビー(元連結子会社株式会社音通エフ・リテール)が、株式会社アイ・エフと「百圓領事館」24店舗の営業譲受契約締結。
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2006年9月
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本社機能及び子会社を大阪府吹田市に移転。
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2006年10月
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マクロス株式会社の株式を追加取得し連結子会社化。
|
2006年10月
|
スポーツクラブ1号店「JOYFIT摂津富田」(大阪府)をオープン。
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2007年4月
|
株式会社ビデオエイティー(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)の株式を譲受し連結子会社化。
|
2007年10月
|
子会社である株式会社音通マルチメディア(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)及び株式会社ビデオエイティー(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)と分社型分割契約を締結。
|
2008年7月
|
子会社である株式会社ハブ・ア・グッドを会社分割し、新たに株式会社ファイコム(現連結子会社)を設立。
|
2008年7月
|
株式会社シーエスロジネットと子会社である株式会社ハブ・ア・グッドの株式譲渡契約締結。
|
2010年7月
|
株式会社ソピック(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)の株式を譲受し連結子会社化。
|
2011年10月
|
株式会社音通エフ・リテールが株式会社エスティビーを吸収合併。
|
2013年4月
|
株式会社ビデオエイティー(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)が株式会社ソピック(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)を吸収合併し、商号を「株式会社ビデオエイティー・ソピック」(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント)に変更。
|
2013年7月
|
東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合により東京証券取引所市場第二部に上場。
|
2015年4月
|
株式会社音通マルチメディアが株式会社ビデオエイティー・ソピックを吸収合併し、商号を「株式会社音通エンタテイメント」に変更。
|
2015年6月
|
株式会社音通の本店所在地を大阪市北区に移転。
|
2015年8月
|
株式会社ニッパンの株式を譲受し連結子会社化。
|
2015年10月
|
株式会社ディーシェアの株式を譲受し連結子会社化。
|
2016年4月
|
ジーン株式会社の株式を譲受し連結子会社化。
|
2017年1月
|
株式会社音通エフ・リテールが株式会社ニッパンを吸収合併。
|
|
ジーン株式会社が商号を「株式会社ニッパン」に変更。
|
2018年4月
|
マクロス株式会社の株式の全てを譲渡し非子会社化。
|
2021年10月 2022年4月
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株式会社音通エンタテイメントが株式会社ディーシェアを吸収合併。 株式会社音通エフ・リテールと株式会社ニッパンの株式の全てを譲渡し、小売事業から撤退。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
|
3 【事業の内容】
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び3社の関係会社(内、1社は持分法適用会社)で構成されており、カラオケ関係事業及びスポーツ事業を主たる事業としております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
セグメント(区分)
|
事業内容
|
会社名
|
カラオケ関係事業
|
・カラオケ機器及び関連商品の販売及び賃貸
|
株式会社音通エンタテイメント
|
スポーツ事業
|
・スポーツクラブ「JOYFIT」(FC)の経営 ・スポーツジム「FIT365」(FC)の経営 ・ホットヨガスタジオ「LAVA」(FC)の経営
|
株式会社ファイコム
|
IP事業
|
・不動産及び店舗設備の賃貸 ・コインパーキング「T.O.P.24h」の経営
|
株式会社音通
|
事業の系統図は次のとおりであります。
4 【関係会社の状況】
名称
|
住所
|
資本金 (千円)
|
主要な事業の内容 (注)1
|
議決権の所有 (又は被所有)割合(%)
|
関係内容
|
(連結子会社)
|
|
|
|
|
|
株式会社音通エンタテイメント(注)2
|
大阪市北区
|
50,000
|
カラオケ関係事業
|
100.0
|
役員の兼任、商取引、設備の賃貸借、資金援助
|
株式会社ファイコム(注)2,3
|
大阪市北区
|
50,000
|
スポーツ事業
|
100.0
|
役員の兼任、商取引、設備の賃貸借、資金援助
|
(注)1.「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2.下記の連結子会社については売上高(連結相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等
|
株式会社音通エンタテイメント
|
株式会社ファイコム
|
売上高
|
2,453,726千円
|
1,630,652千円
|
経常利益
|
377,037千円
|
164,159千円
|
当期純利益
|
247,224千円
|
79,989千円
|
純資産額
|
451,269千円
|
△159,216千円
|
総資産額
|
1,587,380千円
|
1,941,358千円
|
3.債務超過会社であり、債務超過額は、159,216千円であります。
4.有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
5.上記のほか、重要性の乏しい関連会社が1社あります。
5 【従業員の状況】
(1)連結会社の状況
2024年3月31日現在
セグメントの名称
|
従業員数(名)
|
カラオケ関係事業
|
53
|
(3)
|
スポーツ事業
|
28
|
(205)
|
IP事業
|
1
|
(1)
|
全社(共通)
|
9
|
(2)
|
合計
|
91
|
(211)
|
(注)1.従業員数は就業人員数であります。
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の雇用人員であります。
3.臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含んでおります。
4.全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門の従業員であります。
(2)提出会社の状況
2024年3月31日現在
従業員数(名)
|
平均年齢(歳)
|
平均勤続年数(年)
|
平均年間給与(千円)
|
10
|
50.1
|
14.9
|
4,913
|
(3)
|
セグメントの名称
|
従業員数(名)
|
IP事業
|
1
|
(1)
|
全社(共通)
|
9
|
(2)
|
合計
|
10
|
(3)
|
(注)1.従業員数は就業人員数であります。
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の雇用人員であります。
3.臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含んでおります。
4.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
5.全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門の従業員であります。
(3)労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は良好であります。
(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
提出会社
当事業年度
|
補足説明
|
管理職に 占める 女性労働者 の割合(%)(注1)
|
労働者の男女の 賃金の差異(%)(注1)
|
全労働者
|
内、正規雇用 労働者
|
内、パート・ 有期労働者
|
0.0
|
68.9
|
80.0
|
107.1
|
パート・有期労働者の人員数は、所定労働時間を基に換算して算出しております。
|
(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.当社は、当社及び連結子会社で就業するすべての従業員を雇用しており、在籍出向により連結子会社で就業しております。そのため、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出した数値には、在籍出向により連結子会社で就業する従業員を含んでおります。
3.男性労働者の育児休業取得率は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)による公表をしておりませんので記載しておりません。