【注記事項】
(継続企業の前提に関する事項)
該当事項はありません。
(会計方針の変更)
該当事項はありません。
(四半期財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
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当第2四半期累計期間 (自 2023年11月1日 至 2024年4月30日)
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税金費用の算出方法
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税金費用については、当事業年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法を採用しております。
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(四半期貸借対照表関係)
特記すべき事項はありません。
(四半期損益計算書関係)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
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前第2四半期累計期間 (自 2022年11月1日 至 2023年4月30日)
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当第2四半期累計期間 (自 2023年11月1日 至 2024年4月30日)
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広告宣伝費
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563,176
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千円
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560,327
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千円
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地代家賃
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311,935
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千円
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310,590
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千円
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給与手当
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987,378
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千円
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1,037,522
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千円
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賞与引当金繰入額
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87,510
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千円
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89,790
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千円
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退職給付費用
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19,478
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千円
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14,236
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千円
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減価償却費
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542,006
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千円
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556,908
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千円
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2 売上高の季節的変動
前第2四半期累計期間(自 2022年11月1日 至 2023年4月30日)及び当第2四半期累計期間(自 2023年11月1日 至 2024年4月30日)
当社の売上高は、冬季商品のスタッドレスタイヤ交換期にあたる第2四半期累計期間までに、売上高が著しく片寄る季節的な傾向があります。
(四半期キャッシュ・フロー計算書関係)
※ 現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。
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前第2四半期累計期間 (自 2022年11月1日 至 2023年4月30日)
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当第2四半期累計期間 (自 2023年11月1日 至 2024年4月30日)
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現金及び預金
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6,853,515千円
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8,755,031千円
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預入期間が3か月を超える 定期預金
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△6,123千円
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△4,869千円
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現金及び現金同等物
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6,847,391千円
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8,750,162千円
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(株主資本等関係)
前第2四半期累計期間(自 2022年11月1日 至 2023年4月30日)
1.配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (千円)
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1株当たり 配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2023年1月30日 定時株主総会
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普通株式
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488,209
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25.00
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2022年10月31日
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2023年1月31日
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利益剰余金
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2.基準日が当第2四半期累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第2四半期会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (千円)
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1株当たり 配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2023年6月14日 取締役会
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普通株式
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244,922
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12.50
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2023年4月30日
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2023年7月6日
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利益剰余金
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3.株主資本の著しい変動
該当事項はありません。
当第2四半期累計期間(自 2023年11月1日 至 2024年4月30日)
1.配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (千円)
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1株当たり 配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2024年1月30日 定時株主総会
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普通株式
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330,145
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17.50
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2023年10月31日
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2024年1月31日
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利益剰余金
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2.基準日が当第2四半期累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第2四半期会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (千円)
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1株当たり 配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2024年5月20日 取締役会
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普通株式
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377,869
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20.00
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2024年4月30日
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2024年7月8日
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利益剰余金
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3.株主資本の著しい変動
該当事項はありません。