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回次 |
第64期 |
第65期 |
第66期 |
第67期 |
第68期 |
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決算年月 |
2019年9月 |
2020年9月 |
2021年9月 |
2022年9月 |
2023年9月 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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親会社株主に帰属する 当期純利益 |
(千円) |
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包括利益 |
(千円) |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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1株当たり当期純利益 |
(円) |
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潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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自己資本利益率 |
(%) |
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株価収益率 |
(倍) |
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営業活動による キャッシュ・フロー |
(千円) |
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△ |
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投資活動による キャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
△ |
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△ |
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財務活動による キャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
(千円) |
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従業員数 |
(人) |
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(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.従業員数は、就業人員数を表示しております。
3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第67期の期首から適用しており、第67期以降の連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
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回次 |
第64期 |
第65期 |
第66期 |
第67期 |
第68期 |
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決算年月 |
2019年9月 |
2020年9月 |
2021年9月 |
2022年9月 |
2023年9月 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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当期純利益 |
(千円) |
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資本金 |
(千円) |
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発行済株式総数 |
(株) |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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1株当たり配当額 |
(円) |
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(内1株当たり中間配当額) |
(円) |
( |
( |
( |
( |
( |
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1株当たり当期純利益 |
(円) |
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潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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自己資本利益率 |
(%) |
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株価収益率 |
(倍) |
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配当性向 |
(%) |
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従業員数 |
(人) |
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株主総利回り |
(%) |
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(比較指標:配当込みTOPIX) |
(%) |
( |
( |
( |
( |
( |
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最高株価 |
(円) |
3,600 |
4,875 |
4,160 |
3,500 |
3,890 |
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最低株価 |
(円) |
2,655 |
2,720 |
3,270 |
2,994 |
3,000 |
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.従業員数は、就業人員数を表示しております。
3.最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであります。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第67期の期首から適用しており、第67期以降の事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
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年月 |
事項 |
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1957年9月 |
建物防水工事を目的として、マサル工業株式会社を設立 設立資本金500千円 所在地東京都江東区森下二丁目6番地 |
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1959年7月 |
本社を東京都中央区日本橋人形町に移転 |
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1963年9月 |
建設業登録(東京都知事登録 (ち) 第29239号) |
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1966年9月 |
本社を東京都中央区日本橋蛎殻町に移転 |
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1968年2月 |
わが国初の超高層ビル三井霞が関ビルのシーリング防水工事を施工、他社に先がけ建物シーリング防水工事のノウハウを取得 |
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1972年10月 |
本社を東京都江東区佐賀に移転 |
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1979年4月 |
株式会社マサルエンジニアリングを東京都中央区新川に設立、リニューアル工事を開始 |
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1986年2月 |
株式会社マサルソービを東京都江東区佐賀に設立、材料・資材の一元管理を開始 |
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1989年8月 |
商号をマサル工業株式会社から株式会社マサルへ変更 |
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1990年7月 |
建設業許可(建設大臣許可 (般-2) 第13991号) |
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1991年4月 |
株式会社マサルエンジニアリングと合併 |
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1991年9月 |
一級建築士事務所登録(東京都知事登録第34086号) |
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1991年9月 |
株式会社マサルソービ 解散により清算 |
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1992年2月 |
建設業許可(建設大臣許可 (特-3) 第13991号)以後3年ごとに許可更新 |
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1994年11月 |
日本証券業協会に店頭登録 |
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1996年4月 |
その他の防水工事等(地下防水工事、塗膜防水工事、屋上防水工事等)を開始 |
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2001年6月 |
ISO9002の認証取得を受ける |
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2002年3月 |
千葉営業所を千葉県市川市に設置 |
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2003年3月 |
ISO9001:2000の認証を受ける |
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2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
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2006年4月 |
株式会社テクマを子会社とし、グラフィック事業を開始 |
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2008年12月 |
株式会社テクマよりグラフィック事業を譲受け |
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2009年4月 |
株式会社テクマを吸収合併 |
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2010年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 |
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2011年7月 |
株式会社塩谷商会を子会社化 |
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2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場 |
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2014年6月 |
決算期を変更(決算日を3月31日より9月30日に変更) |
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2018年9月 |
東京都江東区佐賀に本社屋を建替 |
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2020年10月 |
株式会社塩谷商会を株式会社マサルファシリティーズに商号変更 |
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2021年4月 |
横浜営業所を神奈川県横浜市に設置 |
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2021年12月 |
千葉営業所を閉鎖 |
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2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行 |
当社グループは、当社(株式会社マサル)及び子会社1社(株式会社マサルファシリティーズ)で構成され、主として建物の新築防水工事、改修工事、直接受注工事及び空調・冷暖房・給排水等の設備工事を展開しております。
当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであり、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(建設工事業)
当社が建物の新築防水工事、改修工事、直接受注工事の施工を行っております。
(設備工事業)
株式会社マサルファシリティーズが空調・冷暖房・給排水等の設備工事の施工を行っております。
なお新築防水工事、改修工事、直接受注工事及び空調・冷暖房・給排水等の設備工事を当社グループとして受注する仕組みを整えております。
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
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名称 |
住所 |
資本金 (千円) |
主要な事業の 内容 |
議決権の 所有割合 (%) |
関係内容 |
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(連結子会社) |
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株式会社マサルファシリティーズ(注)2、3 |
東京都大田区 |
90,000 |
設備工事業 |
100.0 |
当社、子会社間での 工事の発注及び施工 |
(注)1.「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
2.特定子会社に該当しております。
3.株式会社マサルファシリティーズについては、連結売上高に占める同社の売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の割合が100分の10を超えておりますが、当連結会計年度における設備工事業セグメントの売上高に占める同社の売上高(セグメント間の内部売上高又は振替高を含む。)の割合が、100分の90を超えているため、同社の主要な損益情報等の記載を省略しております。
(1)連結会社の状況
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2023年9月30日現在 |
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セグメントの名称 |
従業員数(人) |
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建設工事業 |
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設備工事業 |
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合計 |
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(注)従業員数は就業人員であります。
(2)提出会社の状況
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2023年9月30日現在 |
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従業員数(人) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
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(注)1.従業員数は就業人員であります。
2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3.提出会社の従業員は、すべて建設工事業のセグメントに属しております。
(3)労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円滑に推移しております。
(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
提出会社の状況
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採用した労働者に占める女性労働者の割合(%)(注)1. |
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全労働者 |
うち正規雇用労働者 |
うちパート・有期労働者 |
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16.7 |
30.0 |
11.5 |
(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。なお、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児取得率及び労働者の男女の賃金の差異については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家庭介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
2.集計の対象期間は2022年10月1日から2023年9月30日であります。
3.連結子会社につきましては、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家庭介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。