【セグメント情報】
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)及び当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
【関連情報】
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
(注) 1 国又は地域の区分は地理的近接度によっております。
2 各区分に属する主な国
北米・・・・・・アメリカ、ほか
欧州・・・・・・フランス、ドイツ、イギリス、ベルギー、デンマーク、フィンランド、ほか
アジア・・・・・中国、タイ、インドネシア、フィリピン、韓国、台湾、ほか
その他の地域・・オーストラリア、ほか
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
(注) 1 国又は地域の区分は地理的近接度によっております。
2 各区分に属する主な国
北米・・・・・・アメリカ、ほか
欧州・・・・・・フランス、ドイツ、イギリス、ベルギー、デンマーク、フィンランド、ほか
アジア・・・・・中国、タイ、インドネシア、フィリピン、韓国、台湾、ほか
その他の地域・・オーストラリア、ほか
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
当社グループは「農業関連事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当社グループは「農業関連事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
当社グループは「農業関連事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当社グループは「農業関連事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
当社グループは「農業関連事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当社グループは「農業関連事業」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
1 関連当事者との取引
(1)連結財務諸表提出会社の非連結子会社及び関連会社等
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
(注) 1 期末残高には消費税等が含まれております。
2 当社製品の共同購入を目的として設立された協同組合であり、取引条件については市場価格、総原価を勘案して、希望価格を提示し、価格交渉の上、決定しております。
3 組合の銀行借入に対して連結財務諸表提出会社が債務保証を行っております。なお、同組合からの商品仕入取引については連結上消去されているため、取引により発生した連結子会社の債務残高についてのみ記載しております。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
(注) 1 期末残高には消費税等が含まれております。
2 当社製品の共同購入を目的として設立された協同組合であり、取引条件については市場価格、総原価を勘案して、希望価格を提示し、価格交渉の上、決定しております。
3 組合の銀行借入に対して連結財務諸表提出会社が債務保証を行っております。なお、同組合からの商品仕入取引については連結上消去されているため、取引により発生した連結子会社の債務残高についてのみ記載しております。
(2)連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主(個人の場合に限る)等
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
該当事項はありません
2 親会社又は重要な関連会社に関する注記
重要な関連会社の要約財務情報
当連結会計年度において、重要な関連会社は東風井関農業機械有限公司であり、その要約財務諸表は以下のとおりであります。
(注)東風井関農業機械有限公司は、重要性が増したため、当連結会計年度から重要な関連会社としております。
(注) 1 株主資本において自己株式として計上されている「役員向け株式交付信託」により株式会社日本カストディ銀行(信託口)が所有する当社株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度137,738株、当連結会計年度255,092株であり、1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度255,800株、当連結会計年度254,700株であります。
2 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎
3 1株当たり純資産額の算定上の基礎
該当事項はありません。