前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
【関連情報】
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.国又は地域は、地理的近接度により区分しております。
(2)有形固定資産
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略
しております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.国又は地域は、地理的近接度により区分しております。
3.前連結会計年度において、「その他アジア」、「北米」に含めていた「韓国」、「米国」の売上高は重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この結果、前連結会計年度の「その他アジア」に表示していた3,820百万円は、「韓国」2,056百万円、「その他アジア」1,763百万円に、「北米」に表示していた2,932百万円は、「米国」2,683百万円、「その他北米」248百万円に組み替えております。
(2)有形固定資産
(注)1.前連結会計年度において、「北米」、「ヨーロッパ」に含めていた「米国」、「ポーランド」の有形固定資産は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。
この結果、前連結会計年度の「北米」に表示していた1,124百万円は、「米国」1,124百万円に、「ヨーロッパ」に表示していた1,271百万円は、「ポーランド」1,155百万円、「その他ヨーロッパ」116百万円に組み替えております。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略
しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
該当事項はありません。
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
(注)1. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2. 当社は、2023年5月10日開催の取締役会決議により、2023年5月29日付で普通株式1株につき100株の割合で
株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産及び1株当たり当期純利益を算定しております。
3. 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(自己株式の取得)
当社は、2025年2月14日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用
される同法第156条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項について決議いたしました。
自己株式の取得に関する取締役会の決議内容
(1) 自己株式の取得を行う理由
資本効率の向上、株主還元の充実及び機動的な資本政策の遂行を図るため
(2) 取得する株式の種類
普通株式
(3) 取得する株式の総数
700,000株(上限)(発行済株式総数に対する割合 3.41%)
(4) 株式の取得価額の総額
1,000百万円(上限)
(5) 取得期間
2025年2月17日~2025年6月23日
(6) 取得方法
東京証券取引所における市場買付